電通グループは7月13日、世界59市場から収集したデータに基づき取りまとめた「世界の広告費成長率予測」の改定版を発表した。今回は2021年1月の前回予測を更新したもので、広告媒体は、テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、映画館（シネアド）、OOH（屋外／交通）、デジタルメディアを対象としている。

世界の広告費成長率は、2020年はコロナ禍の影響を受けて実績ベースでマイナス7.2％となったが、2021年は10.4％となり、世界の総広告費は2020年実績よりも約600億米ドル増加し、約6,340億米ドルになると予測されている。とりわけデジタルが回復を牽引し、同社2021年に総広告費の50.0%を占めると予想している。

世界の総広告費は、前回予測の2022年よりも1年早く回復し、2021年には新型コロナパンデミック前の2019年水準を超える見通しだという。また、2022年も成長は継続し、総広告費は2021年比7.2%増の約6,800億米ドルに達すると同社は見込んでいる。

  • 世界の総広告費の推移　資料：電通グループ

国別でみると、北米、西ヨーロッパ、中央および東ヨーロッパ、アジアパシフィック（日本含む）、ラテンアメリカ、中東などのすべての地域で成長率がプラス成長となる見通しとのこと。国別では、特にカナダ、米国、オーストラリア、英国、インドでは高い成長率になると予測されている。

媒体別では、2020年に2019年比4.0％増だったデジタル広告費は、2021年には2020年比15.6％増の3,110億米ドルに達し、世界の総広告費に占める割合は50.0％に達する見通しとなっている。その内訳は、ソーシャルメディア広告（23.0％増）、動画広告（17.0％増）、検索連動型広告（16.3％増）とのこと。

  • 媒体別予測　資料：電通グループ