シスコシステムズは2月3日、世界25カ国（アジア太平洋地域（APJC）では13カ国が参加）、4,800人の回答者の協力を得てサイバーセキュリティの調査行い、その成果として2つのレポート「2021年セキュリティ成果調査」と、「アジア太平洋地域版のレポート」を発表した。

アジア太平洋地域（APJC）において参加した2,110名の回答から得られた結果では、36％の組織/企業が、リモートワーク時代におけるサイバーセキュリティの課題を、ソフトウェアとクラウドファーストの戦略でうまく乗り切ることができたと報告しているという。

積極的なテクノロジーの更新戦略を実施しているAPJCの組織/企業は、セキュリティ全体の成功を報告する確率が平均して15%高く、中国で最も顕著であり、これを実施している組織がセキュリティプログラムを成功させたと報告する確率は31％高く、次いでタイ（30％）、オーストラリア（23％）、日本（20％）となっているという。

また、APJCではサイバーセキュリティプログラムが社内の賛同を得ることに最も苦戦しており、その達成に成功したと報告している組織は3分の1（33％）で、次いで、計画外の作業の最小化（34％の成功）、セキュリティ人材の確保（36％の成功）、トップリスクの管理（37％の成功）、重大インシデントの回避とセキュリティ文化の創造（いずれも38％の成功）となっているという。

シスコ、APJCサイバーセキュリティ担当マネージングディレクター、ケリー・シングルトン氏は、「サイバーセキュリティの専門家は、システムのクラックを悪用するために常に適応しているサイバー脅威と戦いながら、急速に加速する『どこからでも仕事ができる』モデルのセキュリティを確保し、サポートするために、情報に基づいた迅速な意思決定をしなければならないというプレッシャーに直面しています。ほとんどの企業が、慣行や文化の改善、専門家の採用、追加テクノロジーの採用などに投資するリソースを常に持っているわけではないことを認識し、この研究は、重要なセキュリティ上の決定を最も影響力のある結果に結びつけるためのガイドを提供しています」と述べている。