パナソニック インフォメーションシステムズ(パナソニックIS)とアドソル日進は2月5日、ガンバ大阪の協力の下で地理情報を使用したエリアマーケティングの実証実験を2019年4月から10月までに実施したと発表した。今後はサッカーを始め、野球、バスケットボール、バレーボールなどのスポーツ市場における拡販に向けた実用化を目指す。
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実験の概要
同実験では、ホームタウン（本拠地）に向けたポスティングを行うにあたり、ガンバ大阪が持つホームタウン会員データと人口密度・世帯構成・推計消費額などの国勢調査情報、さらに各世帯から最寄駅までの距離・最寄駅からスタジアムまでの乗換回数といった鉄道データを地図上に可視化し、配布エリアを選定した。
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実験で配布したチラシ
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実験で配布したチラシ
2019年4月に2試合、9月及び10月に各1試合の計4試合でエリア選定・ポスティング・効果測定を実施したところ、世帯数に対してホームタウン会員が少なく、スポーツ観覧料消費が高く、スタジアムへのアクセスが良好なエリアへのポスティングが効果的だという結果が得られたとのこと。計4試合を通じて、847人の新規ホームタウン会員獲得と1564人の集客（全体のうち、新規会員の集客数）に繋がったという。
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分析内容の一部
会員データとオープンデータの組み合わせ、特に距離や乗換回数などの心理的要因となるデータを使用した分析は、これまでのスポーツビジネスにおけるエリアマーケティングになかった新しい試みといい、ポスティングの精度向上及びホームタウンとの関係性強化に寄与していくものと期待できるとしている。
なお同実験は、パナソニックISが主体となり、アドソル日進の地理情報システムである「SUNMAP」を分析ツールに使用して実施した。
同社は同実験の内容を、2月5日から7日まで千葉市の幕張メッセで開催中の「第3回 スポーツビジネス産業展」におけるパナソニックブースで展示する。
