アクセンチュアはこのほど、調査「デジタル化の恩恵を得るには：技術投資を効果的に行う方法」から、企業がデジタル技術の恩恵を最大限に得るために取り組むべき主な外部要因を明らかにし、企業が成長施策を行うための新たな指標を開発したと発表した。

同社は昨年、大企業の上級役職者を対象に、デジタル技術の活用状況と活用によって得られる結果を測定するための調査「技術の組み合わせが鍵（Combine and Conquer）」を実施し、新興技術を最適に組み合わせることで、企業は時価総額を平均28％高めることが期待できるという結果を公開している。

調査は、多様な業界にわたって広く適用可能な人工知能（AI）、拡張現実（AR）・仮想現実（VR）、ビッグデータ分析、ブロックチェーン、ロボティクスの5つの技術に加え、モバイル・コンピューティングや3Dプリンティング、デジタルツインといったさまざまなデジタル技術に焦点を当てている。

企業が技術導入の価値を最大化する上で鍵となる「潜在的価値」「人材の準備」「資本の充実度」「エコシステムの成熟度」「技術の浸透度合い」を「バリュートリガー（価値創造の誘因）」として挙げている。

アクセンチュアは、技術の発展度合いを各バリュートリガーの関連要素ごとに5段階で評価する指標「Accenture Digital Dividends Diagnostic」を開発し、バリュートリガーはこの指標の核をなすもので、スコアが低いほど、その関連要素における技術の発展が遅れていることを示すとしている。

同社は、5つのバリュートリガーのうち、１つでも軽視すると、大きな損害を被りかねないと指摘。例えば、エコシステムのバリュートリガーに対し極めて適切な対応をとっている「エコシステム・エンゲージャー」の場合、従業員1人当たりのコスト削減率が他の企業に比べて平均で2.4％高いことがわかっているという。つまり、2013～2016年の3年間で、エコシステム・エンゲージャーは平均8億4400万ドルのコストを削減した計算になるとしている。