サイバーエージェントは、デジタルインファクトと共同で、国内のO2O広告の市場動向調査を実施し、その結果を発表した。

調査は、インターネットを通して配信されるO2O広告の年間広告出稿額を推計し、市場規模予測を算出している。

それによると、2018年のO2O広告市場は、昨対比2.25倍の135億円になり、2023年には2018年比約12倍の1,616億円に到達する見込みだという。

  • O2O広告市場規模推計・予測（2017年－2023年）

背景として、2015年頃より、インターネット広告において、GPSやWiFiなどにより収集した位置情報を活用したプランニングや広告配信、来店計測のサービス提供が開始されO2O広告の普及が始まり、O2O広告によるプロモーション施策は、2016年から2017年前半にかけての試験的利用を経て、2017年後半より本格的な普及期を迎えた点があるという。

また、大手広告事業者を中心に、インターネット広告の来店効果を計測する環境整備が進み、大手小売店や飲食チェーン店などの店舗を運営する企業が皮切りとなり、O2O広告への本格的な投資が始まり、一部の企業においては、広告主が持つCRMデータの活用によるオフライン購買計測の普及が進み、インターネット広告による来店顧客売上も含めた広告効果を最適化させる取り組みが進みつつあるという。

位置情報を活用した来店計測の手法は、サービスを提供する事業者によりさまざまで、業界統一的な評価方法の確立と普及が求められるが、このような課題の解決と位置情報活用の伸展により、今後はユーザーのオフライン行動を対象にした広告効果の可視化が進み、広告主企業においてはインターネット広告の新しい価値提供に対する認識が広がり、その活用が更に進むことが予想されるという。