富士通と米VMwareは8月29日、エンタープライズのデジタルトランスフォーメーションを支援するため、グローバルにおけるクラウド分野の協業を拡大することで合意した。今回の合意により、富士通は2017年度第4四半期(2018年1～3月)からVMwareのクラウド基盤プラットフォーム「VMware Cloud Foundation」を含むVMwareのクラウドソリューションを富士通のクラウドサービス「FUJITSU Cloud Service K5」(以下、K5)上からグローバル展開していく。

VMware Cloud Foundationは、世代のクラウド基盤プラットフォーム。コンピューティング(VMware vSphere)、ストレージ(VMware vSAN)、ネットワークおよびセキュリティ(VMware NSX)により構成している。

組み込み型のライフサイクル管理自動化ソリューション「VMware SDDC Manager」により、容易な運用を可能とし、既存のアプリケーション、クラウドネイティブのアプリケーションの双方に対応するという。これにより、オンプレミスでVMwareのソフトウェアを運用している顧客は、システム環境の変更に伴うリスクを抑えつつ、K5のクラウドサービスを中核とするハイブリッド環境を実現できる。

また、今回の各種クラウドサービスの提供はK5サービスの一環として提供されるため、顧客は「OpenStack」ベースのIaaSや「Cloud Foundry」ベースのPaaS、IoT基盤、AIサービス基盤など、K5のサービスラインアップを利用できるようになる。加えて、富士通はVMwareの仮想化技術を活用し、顧客のシステム環境検証から、システムのK5への移行までを総合的にサポートするサービスを提供する。

さらに、富士通のプライベートクラウドシステム向け垂直統合型仮想化クラウド基盤「FUJITSU Integrated System PRIMEFLEX」とVMware仮想化技術を組み合わせることで、顧客はオンプレミスとクラウドをシームレスにつないだハイブリッド環境を迅速に実現することが可能になるという。