最新モバイルデバイス購入の意向、日本は1% - 世界モバイル利用動向調査

デロイト トーマツ コンサルティングは12月14日、世界31カ国5万3000人を対象に実施した世界モバイル利用動向調査をもとに、日本、イギリス、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリア、韓国、ブラジルの比較分析結果を発表した。

「スマートフォンなどモバイルデバイスの購入意向、所有率」については、他国では「市場に出てすぐ最新のデバイスを購入する」と回答した割合が 4～15%だったのに対し、日本は1%だった。

「非常に気に入った場合、最新のデバイスを購入する」割合を含めても13%となる一方、「故障・壊れた時」との回答は、日本の割合が圧倒的に高く 51%を占めた。その割合は他国では3割程度にとどまっている。

スマートフォン保有率は他国73～89%であるのに対し、日本は51%。地方別では、関東が59%、中部・近畿が53%に対して、四国は32%、北海道、東北は38%と、地方間で2割以上の保有率の差があった。

また、 機種変更時にそれまで使用していた携帯電話の処分は世界的に 4 割前後がスペアとして保管すると回答する傾向があり、個人間の売却の割合は日本では4%にとどまり、他国との開きが見られた。

「携帯電話事業者の選択理由」については、日本の携帯電話事業者のシェアはNTTドコモ、au、ソフトバンクの3社が85%を占めているものの、昨年より市場に参入したMVNO事業者が11%のシェアを獲得しており、存在感を示している。

一方で、契約している携帯電話会社、携帯端末の変更の割合が日本では頻繁ではない傾向も見られる。

日本では44%が携帯電話会社の提供しているブロードバンドやテレビ、公共 Wi-Fi スポットなど回線以外のサービス内容を認知しているが利用しておらず、その利用割合を見ても他国と比較して低調だった。

そのほか、「携帯電話の利用」については、他国と比べ、日本はSNSに代表されるコミュニケーション手段の利用率が低かった。一方、4割が起床5分以内に携帯電話を確認しており、携帯電話が生活に欠かせないものになっている。

また、携帯電話にインストールしているアプリは各国共に20個以下の割合が高く、各国共通した傾向にあった。