スマートフォン向けのネイティブアド事業に特化した広告会社であるグルーバーは8月3日、シード・プランニングが運営するデジタル領域専門の市場・サービス評価機関であるデジタルインファクトと共同で、広告主のコンテンツマーケティング実施動向に関する調査を行った結果をまとめ、公表した。
調査は、国内広告主企業のインターネット広告出稿担当者100人を対象に、2015年5月にWebアンケート調査で実施された。それによると、デジタル領域で何らかのコンテンツマーケティング施策を実施しているのは全体の83%、また、過半数が外部のデジタルメディアへの記事広告の出稿を行っている。
また、コンテンツマーケティング施策の主目的は「認知獲得(81.4%)」と、「商品・サービスの想起(マインドシェアの向上)(68.6%)」という回答が多かった。コンテンツマーケティング施策の予算の出所は、全体の67.4%が「広報・PR予算」と回答、これに「サイト制作費(47.7%)」が続く。さらに、現在取り組んでいるコンテンツマーケティング施策に対する課題としては「効果を図る指標がない(55.8%)」が最も多い回答だった。