IDC Japanは3月30日、国内タブレット端末(eReader端末を除く)の2014年第4四半期(10～12月)、および2014年通年の出荷台数を発表した。

2014年の国内タブレット端末の出荷台数は、前年比8.0%増の804万台。個人市場向け出荷台数は、アンドロイドOS搭載を中心としたタブレット端末の販売不振から減少傾向が続いたことで、前年比4.2%減の569万台となった。一方で、法人市場は教育市場向けを中心とした需要が拡大したことで出荷台数が増加し、前年比56.7%増の235万となった。

ベンダー別では、2014年第2四半期(4月～6月)からNTTドコモ向けに「iPadシリーズ」の供給を開始し、その後も年間を通して安定した出荷を続けたアップルが、シェア44.3%で首位となった。

また、アンドロイドOS搭載を中心とした戦略から、Windows OS搭載の投入を並行させる製品戦略へと舵を切った台湾エイスースが、シェア10.3%で第2位。富士通がシェア8.0%で第3位、ソニーがシェア6.5%で第4位に続く結果となった。

2014年第4四半期のタブレット端末の出荷台数は、前年同期比9.8%増の245万台となった。プラス成長の主な要因は、個人市場でiPadシリーズの出荷が好調であったこと、法人市場において、教育市場向けを中心としてアンドロイドOS搭載およびWindows OS搭載の需要が拡大し、出荷台数が増加したことが挙げられる。

同四半期期におけるベンダー別出荷台数シェアは、4G回線付きのiPadシリーズを中心として出荷台数を伸ばしているアップルが44.9%となり、1位の座を堅守した。NTTドコモ向けを中心にLTE搭載タブレットの出荷台数を伸ばした富士通は、シェア8.3%で第2位となった。また、Windows OS搭載タブレットの出荷台数を増やしたエイスースがシェア5.9%で3位、NECレノボグループが4位、ソニーが5位と続いた。

IDC Japanは、今後の見通しについて「2015年前半に教育分野でタブレット需要がさらに拡大する。一方、個人市場は買い替え需要に改善の兆しが見えないため、出荷台数がさらに減少すると考えられる」とコメントしている。