矢野経済研究所は3月14日、2013年6月から2014年2月に実施した世界のスマートフォン、タブレット市場に関する調査の結果を発表した。
調査対象は携帯電話・スマートフォンメーカー、半導体メーカー、通信事業者、関連業界団体等。調査方法は同社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査を併用して行われたもの。
調査の結果、2013年の世界のスマートフォンは10億8,821万台。携帯電話市場は新興国を中心に高速・大容量の通信インフラ整備が進んでいることもあり、スマートフォンの出荷台数は高水準で推移。2014年の世界のスマートフォン出荷台数は13億4,188万台を予測し、同社によると「先進国市場では需要が一巡しているが、今後の市場拡大は新興国が中心」となる見通しとのこと。
これまで先進国におけるハイエンド製品が主体であったが、同需要の一巡する2014年以降、新興国を中心にローエンド製品の出荷が世界市場を牽引する見通し。ディスプレイサイズ別では2013年の5インチクラスの出荷台数が5億2,216万台と最も多く、ディスプレイ大型化の流れを受け、今後も5インチクラスの出荷台数は更なる拡大が見込まれる。
2013年の世界のタブレット出荷台数は2億2,090万台。ディスプレイサイズ別では7インチクラス8,925万台、8インチクラス7,805万台が大半を占め、これまで主流だった10インチクラスは前年実績を割り込んだ。また、2014年の世界出荷台数は3億290万台を予測。同社によると「今後は、当面7インチ、8インチが主流になりつつ、10インチクラス、11インチ以上の大型ディスプレイを搭載した製品も法人向けやモバイルノートパソコンの買い替え、買い増し需要によって増加する」と考えているという。