IDC Japanは14日、国内データセンター(DC)向け設備市場の調査結果を発表した。同調査は、新設されるDC向けに出荷される無停電電源装置(UPS)と空調設備の市場に関する調査で、これによると、相次ぐ大規模DCの新設を背景に、設備市場は2017年まで順調に拡大する見込み。
しかし今後はDC運用のさらなる効率化が求められ、設備や要員にかかるコストを包括的に削減するためのサービスが重要になると、IDCでは分析している。
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国内新設データセンター向け設備市場予測:2011年～2017年 |
また、発表によると、2012年から国内では大規模なDC新設や増設が相次ぎ、このようなDC新設ラッシュを背景に、DCに設置するUPSや空調設備の市場も拡大。UPSは電力会社からの商用電源に障害が発生した場合の緊急用電源となる機能を持っており、空調設備はDCのIT機器(サーバなど)から発生する熱による室温上昇を抑制する役割があるため、どちらの設備もDCの安定稼働には欠かせない設備としている。
このことからも、新設DC向けのUPS市場は2013年に237億3,000万円(前年比4.4%増)、空調設備市場は419億5,000万円(前年比3.2%増)となったとIDCでは推定、2013年～2017年の年間平均成長率はUPS市場で4.2%、空調設備市場で3.1%となると予測している。
今回の調査結果について、IDC Japan ITサービスグループ リサーチマネージャーの伊藤未明氏は、「今後DCファシリティコンサルティングの需要は拡大する。コンサルティングサービスのメニュー強化を加速させることがITベンダーや設備事業者には求められる」とコメントしている。
