矢野経済研究所は12月11日、「3Dプリンタ市場に関する調査結果 2013」と題した国内の3Dプリンタ市場の調査を実施し、結果を発表した。調査期間は2013年10月から12月、調査対象は3Dプリンタメーカー、販売代理店、造形サービス企業など。
2012年度の国内の3Dプリンタ市場は、数量が1692台(前年度比165.2%増)、金額が65億円(同57.6%増、いずれも事業者売上高ベース)であったが、2013年度は、数量が1万台(同491.0%増)、金額は150億円(同130.8%増)に拡大する見込みだという。同社は、メーカー各社が数十万円の低価格機が相次いで発売したことや、"3Dプリンタブーム"ともいえるマスコミ各社の報道により認知度が向上したことなどで市場が拡大したと分析している。
2016年度は、数量が2万台、金額が240億円(いずれも事業者売上高ベース)とさらに成長すると予測する。この大きな躍進の要因となるのは教育系用途での利用で、工業系、美術系、医療系などの大学や高等学校、専門学校などで主にデザイン確認や研修、訓練などに導入されるケースが増えるという。
また、現状の3Dプリンタ市場を牽引する工業・研究系用途、建築系用途、医療・福祉系用途も安定して成長を続け、安価な製品だけでなく100万円以上の製品の普及が進むとしている。