日立製作所、日立プラントテクノロジー、日立システムズの3社は、データセンターやサーバルームを運営している企業に向け、使用電力の削減を実現する「IT設備連携省電力化ソリューション」の提供を4月2日から開始すると発表した。

日立は、仮想サーバを効率的に集約・再配置することによりIT機器の消費電力を削減する新たな技術を活用し、「IT負荷最適配置システム」を開発した。これに、日立システムズの「電力管理システム」によるIT機器の消費電力・温度情報の測定、日立プラントテクノロジーの「空調最適化制御システム」によるサーバルームの空調環境の最適化技術を連携させ、IT機器と空調設備を含めたトータルな省電力対策を実現する「IT設備連携省電力化ソリューション」を3社から提供する運びとなった。

「IT設備連携省電力化ソリューションの仕組み

IT機器の稼働率が低い場合、「IT負荷最適配置システム」により、少数のIT機器に負荷を集約し、必要部分以外のIT機器の電源をオフにすることで、IT機器全体の消費電力を削減する。

さらに、「電力管理システム」で収集したIT機器の消費電力・温度情報などに基づき、「空調最適化制御システム」により、熱負荷発生部分のみ空調機を運転させることで、空調消費電力を削減する。

日立の5,000人規模のERP/メールシステムが稼働する実証環境においては、「IT設備連携省電力化ソリューション」により消費電力を約3割削減している。