IDC Japanは1月11日、国内オープンソースソフトウェア(OSS)利用実態調査を発表した。同社は、国内ユーザー企業312社を対象に「OSSの利用実態調査」、国内のソリューションプロバイダー204社を対象に「OSSの採用動向調査」を行った。
国内ユーザー企業向けの調査では、自社の情報システムにおけるOSSの利用状況や課題、今後の意向などを聞いている。使用しているOSSの種類は「OS」が59%で最も多く、「Webサーバ/アプリケーションサーバ」、「メール/グループウェア/コラボレーションツール」、「データベース管理システム」が30%以上の回答率となった。
OSSを使用するメリットとしては、「導入コストを削減できる」が53.2%と最も多く、次に「運用保守コストを削減できる」が32.7%となり、コスト削減に対するメリットが評価されている。一方、OSSを使用するデメリットとしては「緊急時のサポートが迅速に受けられない」が34.0%で最も多い回答となったほか、第3位に「ベンダーやSIerのサポートが継続して受けられるかどうか不安である」が25.6%で挙がっており、OSSのサポートに対する懸念が最も大きいデメリットとなっていることがわかる。第2位は「OSSを管理できる社内のエンジニアが少ない」で27.6%だった。
国内ソリューションプロバイダー向けの調査では、システム構築やサポートなど自社のITビジネスにおけるOSSの採用状況や課題、今後の意向などについて聞いている。過去3年間におけるOSSを使用したプロジェクト数の変化は、「非常に増えている」と「増えている」を合わせると37.3%に達し、反対に減っているという回答は少なく、OSSプロジェクトが増加している傾向が示されている。
OSSの使用実績と過去3年間のITビジネスの売上高の変化の関係を分析すると、OSSの使用実績が多いと回答したソリューションプロバイダーの37.2%は過去3年間の売上高が増加しており、反対に使用実績が少ないと回答したソリューションプロバイダーでは増加が15.2%にとどまり、減少が40.5%になっている。この結果から、同社は「OSSの活用がITビジネスの成長に繋がっている」としている。
過去3年間のITビジネスにおけるOSSプロジェクト数の変化 資料:IDC Japan |
