ミック経済研究所は8月7日、データセンターの消費電力とグリーンIT化に関する調査結果を発表した。同発表によると、国内データセンター市場規模が2008年度は1兆2,400億円で、2013年度までに平均5.6%で伸長する一方、その消費電力量は2008年度が65億kWh、2013年度までに平均10%と、国内データセンター市場の伸びを上回る伸び率で増加し、さらなる省エネ対策の必要性に迫られている。
データセンターの延床面積も2008年度は139万平方メートル、2009年度は150万平方メートルの見込みであり、2013年度までに平均10%で増加する見通しとなっている。昨今、データセンターは建設ラッシュだが、その設備投資はデータセンター需要に支えられ、今後も継続するものと予測されている。
データセンターの設備インフラ市場も、データセンターに対する活発な設備投資を背景に活性化している。同市場規模は2008年度が3,710億円、2009年度が4,090億円の見込みで、年平均10%で伸長し、2013年度で6,080億円に拡大するものと推測される。その2008年度の内訳は、建築構造(建設)が2,000億円(構成比54%)、UPS・自家発等の電気設備(同24%)が900億円、空調設備が500億円(同14%)、ラック設備が200億円(同5%)、電力監視制御システムが80億円(同2%)、グリーンIT化コンサルティングが30億円(同1%)となっている。
データセンターの消費電力量の約半分は、空調設備や電源設備などのファシリティによって占められており、これらの設備に対する省エネ対策も緊急の課題とされる。