2014年の世界の太陽光発電導入量、2008年の約4倍に成長する見込み

シード・プランニングは8月6日、太陽光発電の市場動向と普及ロードマップに関する調査結果を発表した。同発表によると、2009年はスペインの市場縮小や世界不況によって市場が落ち込むが、2010年以降は再び高成長になり、2014年には世界の太陽光発電量は2008年の約4倍になるという。

同社によると、2008年に、スペインがフィード・イン・タリフの買取額を電気代の約3倍と高額にしたことにより、飛躍的に導入量が増加した。しかし2009年は、スペインが買い取り額の減少や買取額上限の縮小を行ったこと、昨秋からの世界不況の影響で前年を10%ほど下回ることが予想される。

日本では2009年1月より国の助成制度が再開され、都道府県や地方自治体などの助成制度が策定されているほか、2010年4月より余剰電力を48円で買い取ることが決定している。同様に、フランス、イタリア、韓国などでも助成制度が実施されているため、これらの国では2009年に大きく市場が伸びると予想される。

2010年以降は、米国の「グリーン・ニューディール政策」により太陽光発電の導入が進むと見られており、世界市場も大きく伸びることが期待される。

価格面から見ると、薄膜シリコン系太陽電池とCIS系太陽電池の量産がカギとなる。同社では、2010年に薄膜シリコン太陽電池がグリッドパリティ(現在の電力料金と同じになること)に到達し、2011～12年に薄膜系のCIS系太陽電池がグリッドパリティに達すると分析している。