ガートナー ジャパンは10月27 - 29日、ITシンポジウム「Gartner Symposium / ITxpo」を開催。オープニングに先立って開かれた記者説明会では、ガートナー リサーチ バイスプレジデント 兼 フェローのマーク・ラスキーノ氏が「2009年のTOP10戦略的テクノロジおよびハイプサイクルの戦略的活用」と題する講演を行い、今後3年間に注目すべき10のテクノロジーと、テクノロジーを適切なタイミングで導入するためのノウハウ「ハイプサイクル」を紹介した。
戦略的テクノロジーは、「今後3年間の中長期戦略において、企業が大きな影響を受ける可能性を持つテクノロジー」で、2009年版は、米国オークランドで10月12 - 16日に開催された同シンポジウムで発表されたもの。10のテクノロジーの内容は、次のとおり。
1. 仮想化 (Virtualizaiton)
2. クラウド・コンピューティング (Cloud Computing)
3. サーバ:ブレードを超えたもの (Servers: Beyond Blades)
4. Web指向アーキテクチャ (Web-Oriented Architecutures)
5. エンタープライズ・マッシュアップ (Enterprise Mashups)
6. 特化型システム (Specialized Systems)
7. ソーシャル・ソフトウェアとソーシャル・ネットワーキング (Social Software and Social Networking)
8. ユニファイド・コミュニケーション (Unified Communications)
9. ビジネス・インテリジェンス (Business Intelligence)
10. グリーンIT (Green IT)
同社が昨年発表した2008年版のテクノロジーは、1 - 10がそれぞれ、グリーンIT、ユニファイド・コミュニケーション、ビジネス・プロセス・モデリング、メタデータ管理、仮想化2.0、マッシュアップとコンポジット・アプリケーション、Webプラットフォーム/Web指向アーキテクチャ、コンピューティング・ファブリック、リアル・ワールドWeb (現実世界のWeb)、ソーシャル・ソフトウェアとなっていた。
2008年版からの変遷としては、グリーンITが1位から10位に、仮想化が5位から1位になり、また、あたらにクラウド・コンピューティングとビジネス・インテリジェンスが加わった。今年3位のサーバ:ブレードを超えたものは、昨年8位のコンピューティング・ファブリックと同義であり、「複数のブレードを1つのファブリック上で統合し、これらのブレードのコンポーネントが集まった大規模な1つのシステムのようなイメージで機能させるためのテクノロジー」という。
また、特化型システムは、アプライアンスのように、特定の目的のために構成されるシステムのことで、具体例として、ネットワーク・ルーティング・タスクに特化したシスコのルータ、グーグルの検索アプライアンス、ネティーザのデータウェアハウス・アプライアンス、EDA向け加速クラスタ、HPCシステムなどを挙げている。
そのうえで、ラスキーノ氏は、CIOやIT部門担当者がすみやかにとるべきアクション・プランとして、仮想化とグリーンITに集中し、コスト削減と柔軟性向上を図ることや、BIやCPM(企業パフォーマンス管理)イニシアブを実施し、リアルタイムな意思決定を可能にすること、ソーシャル・ソフトウェアの利用を評価し、顧客インタラクションを変革することなどを提言した。
同氏はまた、こうしたテクノロジーを企業で活用するためのノウハウとして「ハイプ・サイクル」を紹介。ハイプ・サイクルは、テクノロジーのライフサイクルを5段階(テクノロジーの黎明期、過度な期待のピーク期、幻滅期、啓蒙活動期、生産性の安定期の5段階)で分類したもので、「市場に新しく登場したテクノロジーやアプリケーションは、まず過度にもてはやされ(=ハイプ)、そうした熱狂が冷める時期を経て、最終的に市場における意義や役割が理解されるようになる。ハイプサイクルはその典型的な経過を示したもの」という。
例えば、現在、Web 2.0は「幻滅期」にあり、SOAは「啓蒙活動期」にある。また、クラウド・コンピューティングは、「黎明期」を出る段階にあり、グリーンITは「過度な期待のピーク期」を迎えている。これらの分類をもとに、ガートナーでは、今後2 - 5年の間に生産性の安定期に入ることが予想されるテクノロジー / トレンドとして、グリーンIT、クラウド・コンピューティング、ソーシャル・コンピューティング・プラットフォーム、ビデオ・プレゼンス、マイクロブロギングなどを挙げている。ラスキーノ氏は、「先進テクノロジーをハイプ・サイクルとして把握しておくことで、どのテクノロジーをいつ導入するべきかの判断を行いやすくなる」とアピールした。