オフィス環境製品メーカーの米Steelcaseは9日、職場環境における問題を調査する「Workplace Index Survey on the Nature of Work in 2007」の結果を公表した。調査は、全米のオフィス労働者約700人を対象に行われ、社内におけるニュースが職場内で公式、非公式にどのように伝達するかについて調べられた。

調査の結果、8割の企業が会社の最新情報の伝達や発表において、決まった手段を採用していると判明。このうち59%が電子メールによる情報伝達を行っていると回答し、スタッフミーティングによる情報伝達を行っていると回答したのはわずか12%だけだった。

一方、自らの勤務する会社が情報伝達の一貫した手段を持たないと答えた人のうち、最初の情報源として、31%が「管理者とのオフレコな会話」、28%が「職場での噂話」だと答えている。

また、「会社の人間が会社の話題の噂話をしている」と回答した割合は、「いつも」「ほとんどの時間」「ときどき」を合わせると64%にのぼった。さらに、「職場の噂話は実際に正しい」と答えたのは、「いつも」「常に」「時々」を含めると、76%を占めた。

職場の"井戸端会議"の場所についてもっとも多かった回答は「給湯室や休憩室」(36%)。以下、「共同デスクスペース、ワークステーション、オフィス」(33%)、メールやインスタントメッセンジャー(10%)と続いた。

また、「ニュースを内密にしておく」と答えたのは、55 - 64歳で48%。これに対し45 - 54歳では39%、35 - 44歳では34%、25 - 34歳では19%、18～24歳では9%と年齢が下がるにつれ、ニュースを広める傾向にあることがわかった。

今回の調査結果を受け、Steelcaseのコーポレートマーケティング部門マネージャーのChris Congdon氏は「職場内でのニュースの伝播の仕方は、公式/非公式いずれの場合も、興味深い結果だ。どんな職場にも、スクープを知っている人間がおり、我が社においてはそうした人々を"ハブ(hubs)"、それを聞き入れ、職場内の人間や情報にアクセスする人々を"門番(gatekeepers)"と呼んでいる。こうした人々の存在や情報がどのように組織内に広がるかを知ることは、マネージメントにおける鋭い洞察力となり、スペースプランニングを通した、生産性の増加につながる」と述べている。