「リユースサーバ.net」での商品の探し方としては、いくつかのアプローチがある。まず、メーカーやブランドが事前に分かっている場合だ。例えば、「Sunのサーバで利用できる純正のHDD(SAS)を探している」という場合、左コラムのメーカー別に分けられた商品項目を見る。この場合、「Sun(Oracle)パーツ」の中に「SUN HDD(SAS)」が見つかるので、その文字列をクリックすれば、一覧ページが表示される。

商品一覧は、製品数の数を多く表示できる多くなる「写真のみ」と、1製品ごとに詳しい説明文がつく「説明文付き」がある。並べ替えは「値段」と「名前」によって可能だ。また、製品ブランドに複数の機種がある場合は、機種ごとのページへのリンクが表示される。例えば、「HP(x86機 ProLiant)」から「ラック型1Uサーバ」を選択した場合は、以下のような「DL360 G6」「DL360 G5」といったリンクが表示される。

商品一覧ページに表示された商品をクリックすると、表示されるのは、以下のような商品ページだ

商品ページでは、製品名と価格のほかに、「商品説明」「対応機種」「商品仕様」といった項目を見ることができる。サーバなどの場合は、さらに詳細な情報として「商品詳細スペック」、対応メモリや対応HDDの情報、「構成変更用パーツ」といった情報も表示される。商品ページから、サーバ本体に合ったパーツを購入することもできるので便利だ。

商品詳細スペック

対応メモリ、対応HDD、ストレージコントローラ

商品を探すアプローチとしては、商品検索ボックスも有効だ。例えば、「仮想化のテストサーバとして、Xeonのクアッドコアを探したい」という場合、検索ボックスに「xeon quadcore」と入力して検索すれば、該当するサーバ機器が商品一覧ページにリストアップされる。もちろん、「ProLiant」「PowerEdge」といったブランド名での検索や「テープドライブ」といったキーワード指定も可能だ。特に「HP500656-B21」といった型番での検索は、もっとも使われている有効な手段である。

そのほかにも、トップページの「カテゴリからパーツを探す」を使って、パーツごとのメーカー別一覧を表示させたり、トップページの中央コラム下段にある「PICKUP」から商品を選択することも可能だ。

トップページの「カテゴリからパーツを探す」から「メモリ」を選択した場合

トップページの中央コラム下段にある「PICKUP」商品

このように、多岐にわたる製品をさまざまな方法で検索し、さらにその製品に対応するパーツまでを手間なく探せることが、「リユースサーバ.net」の使い勝手の良さにつながっている。

リユース製品を購入してみよう!

では、次に、実際に商品を購入する流れを見てみよう。購入手続きは、商品ページにある「バスケットに入れる」ボタンをクリックすることからスタートできる。「バスケットに入れる」ボタンの隣にある「在庫をみる」から現在の在庫情報の確認も可能だ。会員登録を行っていない場合でも、手続きの途中で会員登録画面へと誘導される仕組みになっている。

商品ページ「DELL PowerEdge T610」から「バスケットに入れる」を選択する

買い物かご(ショッピングカート)の中身が表示される

手続きの流れとしては、「1 かご画面」、「2 レジ画面」、「3 入力確認」の3ステップだ。会員登録を済ませていない場合でも、2 レジ画面で購入者情報(住所、氏名、電話、メールアドレスなど)を入力し、そのまま購入手続きを済ませることができる。決済手段は、銀行振込、クレジットカード、代金引換、分割後払い(ジー・ワンクレジット)。在庫があれば、通常3~5日以内に商品を受け取ることが可能だ。

このように、商品の検索から購入、受け取りまでをスピーディーに行うことにくわえ、リユースサーバ.netでは、企業向けのサポートサービスも充実している。企業における機器調達では、見積書が必要になったり、カスタマイズの有無、保守・保証サービスの有無が問題になることが少なくない。そこで、同サイトでは、「リユース機器購入相談デスク」という専用窓口を設け、緊急対応、見積もり、カスタマイズ、保証、買取などの企業ニーズにこたえられるようにしている。

リユース機器購入相談デスク

例えば、特定機器の見積りだけでなく、性能や保証、保守の要件を聞いて、見積書を発行できる。カスタマイズについても、ハードに合わせたパーツを提案したり、ユーザーの環境にあわせて、設定の代行やアプリケーションのインストール代行も行ったりする。ハードの調達だけでなく、仮想環境構築、システム導入、システム開発、システム運用保守といった中小規模のシステムインテグレーションを行うことも可能だ。

サイト上でスピーディーに調達できるようにするとともに、メールや電話、FAXで企業側の要望にこたえるといった柔軟な対応ができる体制を敷いているのだ。