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ピックアップ記事一覧

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早稲田大学 入山教授が語る「日本企業に足りていないDXの考え方」とは

早稲田大学 入山教授が語る「日本企業に足りていないDXの考え方」とは

「デジタルは目的ではなく、あくまで手段である」――早稲田大学大学院 経営管理研究科 早稲田大学ビジネススクール 教授 入山章栄氏は、経営学者として毎日のように経営者やIT企業の関係者と議論するなかで、そう感じているという。実際に、目的が明確でないままDXを推進しようとして失敗している企業は多くある。DXを成功させ、新たな価値を創造していくために日本企業が持つべき考え方とはどういったものなのか。

QRコード決済の利用率が全年齢層で10%以上増加 - インフキュリオン「決済動向調査2021年4月調査」

QRコード決済の利用率が全年齢層で10%以上増加 - インフキュリオン「決済動向調査2021年4月調査」

インフキュリオンは6月9日、キャッシュレス決済の利用動向を調査した「決済動向調査2021年4月調査」の結果を発表した。記者説明会には、インフキュリオン コンサルティングマネジャー 森岡剛氏が登壇。調査結果を基に、日本の決済サービス利用の全体傾向や消費者のデジタルサービス利用動向などについて解説した。

岸博幸氏が語った「イノベーションを創出する"正しい"働き方改革」とは

岸博幸氏が語った「イノベーションを創出する"正しい"働き方改革」とは

「イノベーションを生み出すためには、デジタル技術のフル活用はもちろん、業務プロセス自体を見直す必要がある」――慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科 教授 岸博幸氏は、そう語る。4月22日に開催されたTECH+フォーラム「バックオフィス業務改革Day 2021 Apr.」で岸氏は、企業がイノベーション創出に向けて"正しい"働き方改革に取り組んでいくためのポイントについて説明した。

運用負荷と人材不足の間に拡がるギャップ――PCの運用管理はどうすれば健全性を保てるか?

【特別企画】運用負荷と人材不足の間に拡がるギャップ――PCの運用管理はどうすれば健全性を保てるか?

運用負荷は増えるばかりなのに人員は削減されている――人材不足を背景に、こうした叫びが多くの企業から挙がってきている。現場としては一刻も早い人員増強を望むところだろう。しかし、残念ながらそうはいかない。PCの運用管理はそれ自体が利益を生み出す業務ではなく、厳しい経営環境下では人員を増強するのが難しいのだ。少ない人員で滞りなく運用管理できる体制を整えるために、その方法論について解説したい。

クラウドネイティブがシステムの可観測性を引き下げる? 安定稼働を保つアプローチに迫る

【特別企画】クラウドネイティブがシステムの可観測性を引き下げる? 安定稼働を保つアプローチに迫る

運用管理の現場は、安定してサービスを提供し続けることに限界が生じてきている。Dynatraceが独立系調査会社Vanson Bourneに委託して2020年に実施した大規模エンタープライズのCIOを対象とした調査では、稼働状況の可観測性が完全に確保されているシステムの割合が全体のわずか11%であるとの回答が寄せられたのだ。運用監視のためのソリューションを使用しているにも関わらず、である。従来ツールと手作業での運用管理では業務が追い付かくなってきている中、安定稼働を保つ方法論について探っていきたい。

増加の一途をたどる社内ヘルプデスクの負担。AIチャットボットは業務効率化の救世主になるか?

【特別企画】増加の一途をたどる社内ヘルプデスクの負担。AIチャットボットは業務効率化の救世主になるか?

リモートワークの導入などニューノーマル(新常態)に対応するため、多くの企業がシステムや業務プロセスを一新したことだろう。ただ、それによって整備された "新しい業務" は、従業員に混乱をきたす大きな要因となる。「システムの利用方法がわからない」「これをするにはどうすればいい」そんな従業員の疑問は、問い合わせという姿になって情報システム部門に集中することに。結果、問い合わせる側も対応する側も、生産性が大きく下がってしまっている状況だ。もしもあなたが今述べた課題に直面しているならば、AIチャットボットの導入を検討してみてほしい。

DX意識調査に見る日本企業のITモダナイゼーション「5つの傾向」 - PwC

DX意識調査に見る日本企業のITモダナイゼーション「5つの傾向」 - PwC

PwCコンサルティングは5月27日、同社が2021年3月に実施した「2021年DX意識調査 - IT モダナイゼーション編」の結果について解説する記者説明会を開催した。同社が提唱する「ITモダナイゼーション」は、既存のシステムを刷新することだけを指すのではなく、日々加速する環境変化に俊敏かつ柔軟に対応できる状態の整備を意味する。そのため、実現には「IT」「組織/プロセス」「人材」に関する検討が必要であり、PwCコンサルティングでは「DXの推進において重要な要素に位置付けられる」としている。

[スポーツ×IT]日本の野球界にもデータ革命時代が到来!

【特別企画】[スポーツ×IT]日本の野球界にもデータ革命時代が到来!

世界的な「デジタル化」の潮流により、非エンジニアでもテクノロジーを選択する時代が訪れています。ただ、一般的にテクノロジーは、とっつきづらく理解するのが難しいものです。このコーナーでは、皆様にとって身近な「スポーツ」を題材に、そこで利用されているITを紹介。スポーツのトレンドとテクノロジーを一緒に学ぶ――そんなコンテンツとしてぜひご覧ください。第1回は、ダルビッシュ有選手も利用する高性能弾道測定器「Rapsodo(ラプソード)」に注目。株式会社Rapsodo Japan日本支社長 山同建氏へのインタビューから、スポーツで利用されている最新テクノロジーを紹介します。

コロナ禍対応から生産性向上へ - キッコーマンの働き方改革が目指すもの

コロナ禍対応から生産性向上へ - キッコーマンの働き方改革が目指すもの

4月22日に開催されたTECH+フォーラム「バックオフィス業務改革Day 2021 Apr.」で、キッコーマン 人事部 常務執行役員 CHO 人事部長 松﨑毅氏は、同社の働き方改革について「制度の活用は進展したが、人事/労務管理対応、そして今後はいかに生産性向上に結び付けていくかが大きな課題」と現状を説明。これまでの施策や展望を紹介した。

課題解決アプローチ(8):アイデア立案から市場提供までを加速する継続的デリバリー

【連載】SAFeでつくる「DXに強い組織」~企業の課題を解決する13のアプローチ~ [15] 課題解決アプローチ(8):アイデア立案から市場提供までを加速する継続的デリバリー

「継続的デリバリー(CD:Continuous Delivery)」と言うと、プロダクトを開発/リリースするためのITツールの印象が強いかもしれませんが、SAFeではDXを成功させるためのプラクティスとして提供されています。今回は、このビジネス目線の継続的デリバリーがどのように導入されていくのかについて説明します。

ジョブ型雇用の時代、総務部に期待される「思考」と「行動」とは

ジョブ型雇用の時代、総務部に期待される「思考」と「行動」とは

コロナ禍をきっかけに、働く場所や時間、タイミングなど、業務を遂行する上でのさまざまな選択権限が組織から個人へシフトした。これにより、ジョブ型の就業制度への注目度も高まっている。こうした流れの中、社内の人材をサポートする総務部は、どのような考え方の下、何をすべきなのだろうか。

女性登用の先駆者・アフラックが取り組むダイバーシティ推進と働き方改革

女性登用の先駆者・アフラックが取り組むダイバーシティ推進と働き方改革

1974年に米国から日本へ進出し、日本で初めてがん保険の提供を開始したアフラック。日本での創業50周年を迎える2024年に向けて「Aflac VISION2024」を掲げ、「生きる」を創るリーディングカンパニーへの飛躍を目指す。そのために同社が取り組んでいるのが、ダイバーシティ推進と、働き方改革に向けた「アフラック Work SMART」だ。

ビジネス社会で本当に使える英語力とは?

【特別企画】ビジネス社会で本当に使える英語力とは?

海外の取引先と同じ言語を話すことで実務を円滑に遂行し、信頼も獲得する――事業成長においてこのことが不可欠なのはもはや自明である。ただ、大きな経済効果を生むためには、文化的なニュアンスをも理解して情報を伝達できる英語力が必要だ。ビジネス社会で本当に使える英語力は、どのようにすれば育むことができるのか。

「なぜ台風でポテトチップスが休売に?」- その質問からカルビーのオウンドメディアは生まれた

【連載】ニューノーマル時代のオウンドメディア戦略 [5] 「なぜ台風でポテトチップスが休売に?」- その質問からカルビーのオウンドメディアは生まれた

カルビーのポテトチップス。誰もが知っている企業の、誰もが知っている定番商品であり、もはやブランディングなど不要に思える。だが、有名な商品だからといって、そこに込められた企業の想いがユーザーに届いているかどうかは別問題だ。

今こそ「真の働き方改革」を - ポイントは社員と企業のエンゲージメント

今こそ「真の働き方改革」を - ポイントは社員と企業のエンゲージメント

真の働き方改革は、社員と会社の双方に意義がある。その成果となる生産性の向上を、社員は生活の質改善、企業は収益向上で分かち合い、両者はエンゲージメントの向上で結ばれる――GEや住生活グループ(現・LIXILグループ)で長年人事を担当してきたpeople first 代表取締役 八木洋介氏は、こう語る。4月22日に開催されたTECH+フォーラム「バックオフィス業務改革Day 2021 Apr.」で八木氏は、コロナ禍で炙り出されたビジネス上の課題を踏まえながら、バックオフィス部門がなすべきことについて問題提起した。

変化に継続的に対応可能なビジネスモデルとは? Zuoraの調査結果に見るサブスクの可能性

変化に継続的に対応可能なビジネスモデルとは? Zuoraの調査結果に見るサブスクの可能性

Zuora Japanは4月16日、半期ごとに調査している「SEI(Subscription Economy Index)」の日本語版最新レポートを公開した。同日行われた説明会には、米Zuoraのカスタマーイノベーション担当副社長であり、SEIを発行するSubscribed Instituteの創設者/会長を務めるエイミー・コナリー氏が登壇。最新レポートを元に、サブスクリプションビジネスの現状と今後の展望について解説した。

社外取締役もマッチングの時代に! ビザスクの新サービスに込められた想い

社外取締役もマッチングの時代に! ビザスクの新サービスに込められた想い

日本最大級のナレッジプラットフォームを運営するビザスク。2020年3月に東京証券取引所マザーズ市場への上場を果たした後は、2020年12月に社外取締役・監査役マッチングサービス「ビザスクboard」、2021年1月に業務委託マッチングサービス「ビザスクpartner」をリリースするなど、個人の知見とビジネスをつなぐ事業を精力的に展開している。今回は、新サービス立ち上げの背景と狙い、展望をビザスク 事業法人部 Partnerチーム チームリーダー 草野琢也氏に聞いた。

今、「コンプレックス」こそが最高のビジネススキルになり得る理由とは?

今、「コンプレックス」こそが最高のビジネススキルになり得る理由とは?

元お笑い芸人で、現在は転職支援や組織改革コンサルティングなどを行う株式会社俺にて代表取締役社長を務める中北朋宏氏。同氏は、2021年2月に2冊目の著書となる『コンプレックスは営業の最高の武器である。』を上梓した。同書は、コロナ禍で激変するビジネス社会を乗り切っていく上で有効なテクニックが詰め込まれた一冊となっている。今回、中北氏に本書を執筆するに至った経緯や、本書で伝えたかったことなどを聞いた。

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