引越し費用を節約するおすすめの方法10選！新生活の注意点も解説

初めて引越しする方もそうでない方も「なるべく節約して引越しをしたい」と考える方は多いはずです。転居に向けては荷物の輸送費だけでなく、家具・家電の買い替えや手続きなどでさまざまな費用がかかります。そのため引越しにかかる費用のうち、どこを節約すべきかが争点になるでしょう。

そこで本記事では、引越し費用を節約するのにおすすめの方法10選を紹介します。「引越しは大きく費用がかかるのが当たり前でしょ？」と思っている方も、ぜひ今回紹介するポイントを参考にあらためて費用を見直してみてください。

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引越しを業者に依頼する費用の目安

引越し業者に依頼する費用がいくら程度になるのかご存じでしょうか？なんとなく金額だけを認識している方もいるかもしれません。

そこでまずは、引越し業者に依頼する費用の目安を紹介します。単身や家族連れのそれぞれの費用やオプションサービスの費用の目安について解説するので、実際にかかるであろう金額を確認してみてください。

単身で引越しする場合の費用

まずは単身者の場合の引越し費用目安を、繫忙期と閑散期に分けてまとめてみました。

参考：SUUMO引越し見積り「単身者の引越し価格相場は？」の情報を元に作成

SUUMO引越し見積りのデータによると、荷物が少ない場合の繫忙期と閑散期の差は距離に関わらず約5,000円前後と、比較的差がないことがわかります。しかし荷物が多い場合には、繫忙期と閑散期で約10,000円強の差があり、距離が遠いほど繫忙期は高くなりやすいという傾向も見られます。

家族で引越しする場合の費用

次に家族で引越しする場合の費用を、それぞれ繫忙期と閑散期に分けて紹介します。家族の人数ごとにも傾向を解説するので、人数を目安に検討してみてください。

繫忙期にかかる引越し費用

参考：SUUMO引越し見積り「家族の引越し価格相場は？」の情報を元に作成

閑散期にかかる引越し費用

参考：SUUMO引越し見積り「家族の引越し価格相場は？」の情報を元に作成

家族連れで引越しする場合の傾向

上記の相場データを分析すると、家族で引越しする場合の費用は家族の人数によってかなり左右されることがわかります。例えば閑散期で15km未満の引越しであっても、2人と5人以上の家族では約80,000円の違いがあり、人数が多いと距離が近くても料金は高めです。

また家族連れは繫忙期の閑散期の差も大きく、距離により約20,000～60,000円まで差が開きます。そのため大所帯でそれなりの距離を引越しする場合は、なるべく繫忙期を避けたほうが費用を節約できるといえるでしょう。

一方で人数が5人以上など極端に多い場合は、あまり繫忙期と閑散期で差が少ない傾向もあるため、大所帯の場合はその点の検討が必要になります。

引越し業者のオプションにかかる費用

引越し業者へ依頼する基本的な料金以外では、さまざまなオプションがあります。オプション＝追加料金が必要になるため、それによっても総体的な費用が変動するでしょう。

具体的には、オプション分の追加料金の相場は以下の通りです。

参考：LIFULL引越し「追加料金になるケース」の情報を元に作成

このように特別な対応が必要な場合や、引越し当日に荷物が突然増えてしまった場合などに追加料金がかかります。中でも荷物が増えて時間延長するパターンはよくあります。

例えば費用を安くするために、無理やり荷物を少なく見積もってしまう場合もあるでしょう。そうでなくとも荷物が予想よりあった場合は、当日に追加料金がかかってしまうため注意が必要です。

引越し費用を節約する方法！おすすめ10選

費用の目安を踏まえて、次は実際に引越し費用を節約する方法について見ていきましょう。今回紹介するのは以下の10個の方法です。

• 業者に依頼しないで自力で引越し
• 早期に引越しを業者へ依頼
• 業者の見積もり前に不要なものを処分
• 宅配便で荷物を引越し先に送る
• 複数の業者で引越しプランを相見積もり
• 引越し業者と値引き交渉
• 追加料金が発生するオプションは必要最低限に
• 値上がりする季節や曜日の引越しを避ける
• クレジットカードの割引を使う
• 引越しで使える補助金や助成金を探す

引越し費用自体を節約するためには、自身で動く部分を増やしたり、ピンポイントで費用を節約できる日取りを狙ったりするなどして、戦略的に費用削減を狙うことが大切です。

以下でそれぞれのポイントを詳しく解説します。

業者に依頼しないで自力で引越し

引越し費用は業者への依頼料が大部分を占めているため、そもそも業者に依頼しないという手もあります。引越す際は必ず業者を使わなければならないわけではなく、以下のような特徴がある方は自力で引越しすることがおすすめです。

• 近場への引っ越し
• 荷物が少ない

近場へ引越す場合や荷物が少ないという方は、自力で引越しすることも不可能ではないでしょう。特に近場の引越しは業者に依頼すると場合によっては高くつくこともあります。そのため、自力で引越しすることで大きな節約になることが考えられます。

また自力の場合は、自身で荷物を運ぶことももちろんですが、家族や友人などに手伝ってもらったりレンタカーを活用したりしましょう。人員と運搬方法があれば引越ししやすくなります。

早期に引越しを業者へ依頼

すでに引越しする時期に見当がついていて都合がつく方は、早期に引越し業者に依頼して料金を割引してもらうのがおすすめです。そもそも引越し業者への依頼は基本的に予約制で、特急便(※割増料金が必要)など以外は、すぐに引越しができるというわけではありません。

一方早期の予約は、業者側もスケジュール面で無理がなくなるというメリットがあり、早期依頼を推奨している業者もあります。なお具体的な早期の時期としては、2ヶ月～1ヶ月前までが対象になることが一般的です。ただし繫忙期は適用外になることが多いため、その点を注意して検討しましょう。

業者の見積もり前に不要なものを処分

引越しでは荷物の量によっても料金がつり上がるため、まずは業者への見積り前に不要なものを処分するのもおすすめです。どうしても荷物の数が多いと、人員が増えたり配置されるトラックが大きくなったりして、費用が高くなりがちです。

特に観葉植物などは余計に費用がかかりやすいといわれており、そこまで大きくないものでも費用が高くつく原因になることもあります。そのためまずは見積り前に手元にあるものを見直して、不要なものは処分していきましょう。

また、その際に大きな家具など粗大ゴミが出るようであれば、引越し業者で処分してもらうサービスと自治体の処分サービスを比べてみてください。自治体の処分サービスのほうが安く済む場合もあるため、利用することで節約できる可能性があります。

宅配便で荷物を引越し先に送る

引越し費用を抑えたいのなら、宅急便で荷物を引越し先に送って節約するという手もあります。そもそも引越し業者へ依頼するとなると、50,000円～数十万円ほどかかってしまうことが一般的です。しかし宅急便は段ボール1つから送れるため、比較すると費用が抑えられる可能性があります。

さらに宅急便の料金は箱の大きさや重量で決まるため、時期によって費用が左右されることはありません。繫忙期や季節によって料金が変わる引越し業者と比べると、定額で集荷ありとなれば十分に引越しに活用することは可能といえます。

宅急便の場合の料金と規格の目安は以下の通りです。

ゆうパックで引越し先に送る場合

※割引やオプションなしの単純計算

参考：日本郵便「国内の運賃表」「基本運賃表」の情報を元に作成

例えば単身者向けの引越しプランなどは20,000円～ですが、ゆうパックの100サイズの荷物を12個送るとすると約17,000円で済みます。個数によっては比較的安く済むことがわかるでしょう。

ヤマト運輸で引っ越し先に送る場合

※割引やオプションなしの単純計算

参考：ヤマト運輸「宅急便運賃一覧表：全国一覧」の情報を元に作成

ヤマト運輸の場合も同じ条件で100サイズの荷物12個を関東内に送るとすると、約16,680円で済みます。もしこれで送り切れる荷物量だとすると、宅急便のほうが引越し業者に依頼するよりも安く引越しができるといえます。

複数の業者で引越しプランを相見積もり

複数の業者に引越しプランを見積もってもらい、それを比較してよりお得なサービスだと感じる業者を選ぶ方法もおすすめです。引っ越し費用は相場があるといえども、実際に比較してみなければそれが適正価格で、かつお得なのかは判断できません。そのため同じ条件で複数社を比較して、安いプランを探すことが重要です。

また引越し業者によっては、便の到着時間などを業者都合にしてもらう混載便や帰り便、フリー便といった通常料金より安くなるサービスもあります。節約しながら引越ししたいなら、そのような便も検討してみてはいかがでしょうか。

引越し費用を知りたいなら、「引越し侍」の一括見積サービスがおすすめ！

引越しで、希望に合う引越し業者を効率よく探すなら、引越し業者の一括見積サービスが便利です。中立的な立場から、あなたの状況に合うおすすめの引越し業者を紹介し、契約までサポートしてくれます。

とくに、編集部がおすすめしたいサービスが引越し侍です。引越し侍がおすすめな理由を以下にまとめています。

引越し業者と値引き交渉

実は引越し料金については業者と交渉することが可能です。そのため、それを利用して料金を安くしてもらうのもよいでしょう。例えば引越し業者自体も契約が欲しいため、即決を条件に値引きしてくれるところもあります。サービスに納得しているならそれを利用するのも手です。

また自身が引越し作業を手伝うことを前提に、業者側はその分人員を削ることによって、より安いプランを提示してくれる場合もあります。しかしこれらの交渉は、あくまでも理由と条件ありきで可能なことであるため、無理な交渉はしないようにしましょう。

追加料金が発生するオプションは必要最低限に

引越し料金の内訳には、基本運賃の他にオプションサービスが含まれています。つまり、この追加料金が発生するオプションを最低限にすることで、節約が叶う可能性が高いといえます。例えばオプションサービスで挙げられるのは以下のようなものです。

• 荷造り・荷ほどき
• エアコン設置
• 配送の時間指定

このように引越しで思いつくような工程は、オプションサービスとして追加料金がかかっています。特に荷造り・荷ほどきに関しては、引越しでは基本サービス内であるというイメージがある人も多いでしょう。

「自分でどこまでやれて、できないことは何なのか？」という点をはっきりさせ、必要のないオプションは削っていきましょう。

値上がりする季節や曜日の引越しを避ける

引越しは需要が高まる繫忙期になる季節や曜日があり、その期間は料金が高い傾向があります。そのため、なるべくその値上がりする期間を避けて、安く引越しすることがおすすめです。具体的には以下の日取りが繫忙期といわれています。

• 月：3月、4月、8月、10月
• 時期：月末
• 曜日：土曜日、日曜日、金曜日
• 六曜で縁起が良いとされる日：大安など

3月～4月や8月、10月は新生活シーズンや異動シーズン、長期休みなどが重なり料金が高くなりやすい時期です。さらに週末や大安なども「引越ししたい」と考え、実行する人が増える傾向があるため、避けるのが賢明といえます。また、月末も賃貸借契約が切り替わる時期で引越しする人が多いので、この時期もなるべく避けて計画するのがおすすめです。

クレジットカードの割引を使う

キャッシュレスが浸透しつつある現在は、クレジットカードで支払うことで引越し料金を割引してくれる業者もいます。そのため、もしクレジットカードを持っている方は活用することもおすすめです。

クレジット使用によるサービスは、基本料金の割引はもちろん段ボールのサービスなど、カードブランドや引越し業者によって違うため、気になる業者で確認してみましょう。

引越しで使える補助金や助成金を探す

引越し先の自治体によっては、引越しに使える補助金や助成金が利用できる場合があります。具体的には以下のような制度です。

このように新婚の夫婦への支援や、生活が厳しい人が住宅取得するのを助けてくれる制度があります。もし当てはまりそうな条件があれば、各ホームページから見当地域を調べて活用してみてください。

引越し後の新生活の注意点

次に引越し費用関連で挙げられる、以下の3つの注意点について紹介します。

• 家具の買い替えはトータルの費用で比較
• 賃貸への引越しで高額な初期費用が必要
• 不要な契約は解約手続き

これらは引越しする際に落とし穴になりがちなポイントなので、それぞれ確認した上で引越しを進めていきましょう。

家具の買い替えはトータルの費用で比較

引越すとなると家具を買い替える人も多いでしょう。事前に家具を処分して引越したほうがお得だろうと考える人もいます。しかし、あくまでも家具の買い替えがお得になるとは限らない点には注意が必要です。

例えば高価な家具や家電であれば、買い替えるのにもお金がかかります。同じものや新しい家に合うものを買えるとは限らず、買い替えたほうが高くつくかもしれません。さらに処分するといっても、それ自体に費用がかかることも考えられます。当然、引っ越しで全ての家具や家電などを買い替えるとなるとかなりリスキーです。

そのため家具を買い替えるかどうかは、家具の輸送費と買い替え費用＋処分費のトータルの費用を比較して、判断するようにしてください。

家具家電をレンタルしたい方は、「CLAS」の家具家電サブスクリプションがおすすめ！

一人暮らしや新生活を安く始めるために、家具家電をレンタルできる、家具家電のサブスクリプションサービスが便利です。初期費用を抑えて、お財布に優しく新生活を始められます。

とくに、編集部がおすすめしたいサービスがCLASです。CLASがおすすめな理由を以下にまとめています。

賃貸への引越しで高額な初期費用が必要

もし引越し先が賃貸の場合は、初期費用が高額になる点も注意してください。賃貸に必要な初期費用として挙げられるのは以下のものです。

これらの初期費用は家賃や条件により異なりますが、合計するとおおよそ家賃の4ヶ月分～5ヶ月分が目安とされています。つまりもし家賃が安い家に引越したとしても、4ヶ月分以上の初期費用が必要になるため節約できるとは限りません。

そのため、賃貸への引越しは資金計画をしっかりと練っておくことをおすすめします。

不要な契約は解約手続き

現在契約中のさまざまなサービスについても見直してみましょう。例えばライフラインやインターネットサービスなどは、引越しに伴い住所変更が必要です。そのため、これらの契約は面倒でも放置せずに、必ず解約手続きを進めましょう。

また、ついでに引っ越しを機にライフラインをまとめるなどすることで、節約できないかも検討してみてください。

【Q&A】節約して引越しをするときのよくある疑問

最後に節約して引越しするときに、以下の4つのよくある疑問についてお答えします。

• 引越しのキャンセルは違約金が必要か？
• 不要な家具や家電を残した引越しに問題はあるか？
• 引越しの保険はかけたほうがよいのか？
• 引越しのトラブルの相談先はどこか？

引越しのキャンセルは違約金が必要か？

引っ越しのキャンセルによる違約金は3日前までならかかりません。ただしそれ以降は違約金がかかってしまいます。違約金は基本的に標準引越運送約款・第二十一条によって金額が決められており、期日に近づくほど高くなります。具体的には以下のような割合です。

• 引越し2日前のキャンセル：引越し料金のうち20％
• 引越し1日前のキャンセル：引越し料金のうち30％
• 引越し当日のキャンセル：引越し料金のうち50％

なお、引越し業者から3日前までに見積内容について確認することも、標準引越運送約款に記されています。そのため、確認がなかった場合は違約金を支払う義務はありません。

また、これらの違約金は延期の場合であっても、いずれも発生するため注意しましょう。予想外のトラブルで引越しが難しいとなったら、なるべく早く業者に連絡を入れてください。

不要な家具や家電を残した引越しに問題はあるか？

基本的に退去する家に不要な家具や家電を残すことはNGです。もしそれらを故意に残してしまうと、いずれにせよ処分費用を請求されることにもなるでしょう。そのため、たとえ不要なものであっても処分に困っていても、家具や家電を無断で残すことはやめましょう。

ただし、大家と家具や家電を残すことを交渉して許可を得られていれば、この限りではありません。

引越しの保険はかけたほうがよいのか？

引越しの保険は必須ではありません。しかし、高価なものを運んだり長距離の引越しになったりする場合などで、不安がある人は加入をおすすめします。この際に引越しの保険として挙げられるのは、以下の2つです。

• 運送業者貨物賠償責任保険：引越し業者が加入する保険で依頼主が加入・負担する必要がない
• 引越荷物運送保険：依頼主が独自で依頼し負担する保険

運送業者貨物賠償責任保険は、荷物を一部損失もしくは破損した場合に3ヶ月以内に通知することで補償される保険です。基本的に引越し業者に依頼する場合は、無条件でこの保険対象になります。その際は引越し業者による損失であると認められる必要があるため、素早く確実に連絡することが重要です。

また引越荷物運送保険は、荷物の事故による破損、盗難といった第三者によるダメージに対しても補償してくれる保険です。つまり前述の保険で補えない部分をカバーする損害保険といえます。自身で負担して加入が必要ですが、保険料の相場は1,000～2,000円と安めで、引越し業者によってはオプションとして追加加入することもできます。

引越しのトラブルの相談先はどこか？

万が一、引越しでトラブルが起きた場合は、以下のいずれかの場所に相談してください。

• 依頼した引越し業者
• 消費者生活センター
• 消費者ホットライン
• 国民生活センター

荷物に破損があったり契約に疑問を感じたりした場合は、依頼した引越し業者に相談して解決の糸口を探りましょう。特に破損などについては3ヶ月以内に業者に相談しなければ、保険で補償してもらうこともできなくなるため注意してください。

また、もし対応が不十分だと感じたら、消費者生活センターなどの行政サービスを利用しましょう。対処法をアドバイスしてもらえたり、さらに適切な相談先につなげてくれたりします。

まとめ

単身者や家族連れであるかはもちろん、距離や荷物量によって引越し料金が高くなることも多いです。しかし、自助努力で引越ししたり、自分で引越しを進める分量を増やしたり、安い時期を狙って計画したりするなど、やり方次第では数万円も大幅に節約ができます。

今回紹介した節約する方法10選を参考に、ぜひ効率的に引越しを進めてください。引越し費用を節約して明るい新生活を始めましょう。

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