人生であまり経験することのない不動産売買では、サポート内容や安心感を求めて大手の不動産仲介会社を選びたいと考える人は多いでしょう。
不動産流通で名の知れた大手企業ならば、全国に拠点がある、実績が豊富など多くのメリットも多く、スムーズな取引が期待できます。
そこで本記事では、信頼できる大手不動産会社のみを11社厳選し、優先したい項目ごとにおすすめ順で紹介します。また、大手企業を選ぶメリットや、大手にはない優れた特徴を持つ地域密着型の中小企業も併せて紹介するので、自分にピッタリの不動産会社を探すための資料としてぜひ参考にしてください。
不動産一括査定サイト利用者が選んだおすすめサービスTOP3
この記事を読まずに、先におすすめの査定サービスを知りたい人におすすめなのが、以下の3サービスです。 マイナビ編集部で実施した独自アンケート結果による「おすすめの不動産一括査定サービスTOP3」です。実際の利用者の声と編集部の知見が合わさってできたランキングですので、ぜひ参考にしてください。※クラウドワークス、クロスマーケティング調べ(2021/4/9~2021/4/13実施 回答数380人)
大手不動産会社11選〜項目別におすすめ企業を紹介〜
まずはこの記事で紹介する大手不動産会社11社を一覧してみましょう。いずれも知名度が高く実績豊富な不動産会社です。
会社名 | 特徴 |
三井不動産リアルティグループ | 取扱高・仲介件数・仲介手数料・店舗数が最大級 |
住友不動産販売 | フリーコールやアフターフォローが徹底した顧客目線のサービス |
東急リバブル | 都市部を中心にしたサービスや、シニア世代の住み替えで利用できるサービスの提供 |
SRE不動産 | ソニーグループのIT技術と広大なネットワークを駆使した販売戦略 |
野村不動産グループ | オンラインでの相談や、新築購入者向けの運用サポート |
三井住友トラスト不動産 | 宅地建物取引士の資格保有率98%、購入資金の融資までトータルサポートしてくれる |
三菱UFJ不動産販売 | 購入検討者検索サービスや、売却純利益試算サービスの提供 |
みずほ不動産販売 | 売買後まで安心できる不動産品質保証サービスあり |
積水ハウスグループ | 積水ハウスの建物に特化した中古売買サービス |
オープンハウス | 都市部の不動産買取強化や戸建て売買に強い |
三菱地所リアルエステートサービス | あらゆるニーズに対応すべく、多様なサービスメニューで不動産の価値最大化をサポート |
※全て2022年3月調査
続いて、各社の得意分野を項目別に分け、サービス内容をさらに深堀りしていきます。どの項目を優先して会社選びをするかも考えながら見ていくと、より適した会社を厳選することができるでしょう。
①取扱高1兆円超えの実績で選ぶ3社
まずは業界でもネームバリューの高い3社を紹介します。厳選した理由は3社の取扱高です。
取扱高は、不動産会社の利益を含まずに仲介手数料を差し引いた売却額を算出するものです。つまり取引高がわかれば、その会社の不動産を売る力を数値として測ることができます。
ここでは、2021年度の取扱高が1兆円を超えた実績豊富な大手3社を紹介します。
“参考:不動産流通推進センター「2022不動産業統計集(3月期改訂)」”
三井不動産リアルティグループ
・設立:1969年
・資本金:200億円
・従業員数:4,468名(単体)/5,391名(連結)(2021年4月1日現在)
・対応エリア:全国(一部海外)
・事業内容:個人向け不動産仲介事業(住宅、土地などの仲介・コンサルティング)、法人向け不動産仲介事業(不動産の仲介・コンサルティング)、駐車場事業、カーシェアリング、デューデリジェンス(詳細調査)、不動産鑑定評価業務、保険の代理店業務など
取扱高(百万) | 1,563,891 |
仲介件数 | 38,507 |
店舗数 | 289 |
特に取扱高が高いのは、三井不動産リアルティグループです。次の特徴があります。
- スピード感のある高値の売却を目指したい人におすすめ
- 一般の購入希望者以外にも売却できる可能性あり
- 不動産購入にも強みあり
これらの強みを実現可能にしているのは、海外まで網羅した幅広い情報力です。売却先が一般の購入希望者だけではないため、物件によってはより高値で売却することもできます。
また不動産購入時にもその情報力は生かされ、全国ネットワークを駆使して最適な物件を見つけ出してくれるでしょう。さらに、投資目的での購入を考えている場合は、投資プランの確立に至るまで親身にサポートしてもらえます。
住友不動産販売
・設立:1975年
・資本金:2,970百万円
・従業員数:3,396名(2022年3月31日現在)
・対応エリア:全国
・事業内容:不動産の売買、仲介、受託販売業務、賃貸仲介、前各号の付帯関連業務など
取扱高(百万) | 1,453,387 |
仲介件数 | 38,144 |
店舗数 | 249(※2022年6月時点) |
住友不動産販売は、利用者への豊富な情報提供や、担当者のきめ細かなサポートで、不安感の軽減につなげています。以下のような特徴があります。
- オンライン無料査定やVR内覧に対応
- 売主・買主・賃貸経営者が、より手軽にいつでも相談できるフリーコールサービスを提供
- 依頼者に有益な最新の不動産情報をメルマガ形式で受け取れるサービスを提供
相談からアフターフォローまで同じ担当者に依頼できるので、不動産売買の知識がなくても丁寧なサポートで安心して利用できるでしょう。
東急リバブル
・設立:1972年
・資本金:13億9630万円
・従業員数:3,581名(単体)/3,795名(連結)(2021年9月末現在)
・対応エリア:首都圏・関西・札幌・仙台・名古屋・福岡
・事業内容:不動産の売買仲介、賃貸仲介、新築販売受託業(販売代理)、不動産販売業(新築マンションの分譲・リノベーション)
取扱高(百万) | 1,226,485 |
仲介件数 | 25,635 |
店舗数 | 193 |
東急リバブルは、特に大都市での不動産売買に力を入れています。特徴は次の3つです。
- 関東・関西・名古屋の地域で不動産を売買したい人におすすめ
- 売却か賃貸か不動産処理のお悩み解決にも強い
- シニア世代向けの住み替えサービスも人気
東急リバブルでは、不動産売買だけではなく賃貸の情報提供もおこなっています。売却するか賃貸として貸し出すかで迷っている人は、どのように不動産を手放せばよいのか、アドバイスを求めることもできます。
さらに、シニア世代に向けた住み替えサービスも人気です。所有不動産を有効活用し、介護資金を捻出するプラン作りも一緒に行ってくれるため、安心した老後を過ごすための助けとしても活用できるでしょう。
②オンラインツールの充実度で選ぶ2社
次に紹介するのは、オンラインツールの充実度を重視したい人におすすめの2社です。取り上げた2社は、IT技術やオンライン窓口などを持ち合わせ、対面での商談がはばかられる昨今の情勢にこそ活躍できる大手企業といえるでしょう。
SRE不動産
・設立: 2014年
・資本金:40億8,860万円
・対応エリア:東京・神奈川・埼玉・大阪・兵庫・京都・奈良
・事業内容: 不動産テック事業、AIクラウド&コンサルティング事業
ソニーグループの傘下となるSRE不動産は、ソニーのAI技術を駆使したマンションAIレポートが利用できる点が大きな特徴です。SRE不動産の主な特徴は次のとおりです。
- 一都三県のマンションに対応するAIレポートで瞬時に相場がわかる
- 売主・買主それぞれに別のエージェントが担当につく
- 大手ネットワークを活用した販売戦略で戸建て・マンションの売却に注力
大手不動産会社でよく懸念されがちな「囲い込み」ですが、SRE不動産の専門エージェントは売主・買主のどちらかしか担当しない片手仲介を基本としているため、100%顧客ニーズを還元できるシステムを導入しています。
大手ポータルサイトや新聞チラシなど幅広い広告掲載や、魅力的な販売図面作成にも力を注ぎ、戸建て・マンションの取扱いに特に強みをもっています。
またマンションAIレポートでは、売却価格だけでなく賃料相場もチェックすることができるため、不動産投資も視野に入れて売却活動を進めたい人にもおすすめです。
野村不動産
・設立: 1957年
・資本金: 20億円
・従業員数: 1,735名(2021年4月1日現在)
・対応エリア:首都圏・関西・名古屋
・事業内容: マンション分譲事業、戸建分譲事業、投資・開発事業、ビルディング事業、建築・設計事業、資産運用事業など
野村不動産グループは、中古不動産と新築不動産に分けてサービスを展開しています。次の3つの強みがあります。
- 感染症に左右されにくい売却活動をしたい人におすすめ
- 新築を考える人向けの自社ブランドあり
- 賃貸としての運用計画サポートも利用できる
都市部以外からでも、大手不動産会社での売却を考えている人におすすめなのが、野村不動産グループが提供するノムコムです。オンライン相談から売却活動を始められるため、近くに野村不動産グループの店舗がない場合にも助けになります。
また、不動産を新築したいと考えている人におすすめなのは、自社ブランドの新築住宅です。分譲マンションや戸建ての建築プロデュースまで依頼できます。
③資産運用サポートで選ぶ3社
3つ目は、資産運用や融資に関して総合的に相談できる銀行系の不動産会社3社を取り上げます。
大きな金額が動く不動産取引だからこそ、グループが金融のプロフェッショナルである不動産会社なら安心して任せられるでしょう。
三井住友トラスト不動産
・設立:1986年
・資本金:3億円
・従業員数:1119名(2021年4月1日現在)
・対応エリア:首都圏・中部・近畿・中国・九州
・事業内容:不動産の売買、仲介、関連するコンサルティング業務
三井住友トラスト不動産は、次の3つの特徴があります。
- 大事な不動産を安心して任せたい人におすすめ
- 三井住友信託銀行グループとも連携
- 仲介担当者の98%が宅地建物取引士の資格あり
大きな特徴として、不動産売買をする際の不安や金銭面の悩みの解決に注力したサービスを多く提供しています。三井住友信託銀行グループとの提携により、不動産売買で融資を受けたいときのサポートが手厚いのも、三井住友トラスト不動産を選ぶメリットです。
また、不動産購入者の金銭的なハードルを低くすることによって、売却のしやすさにもつながっています。
三菱UFJ不動産販売
・設立:1988年
・資本金:3億円
・従業員数:1,052人(2021年9月30日現在)
・対応エリア:首都圏・関西・名古屋
・事業内容:不動産の売買、交換の媒介、代理、付帯・関連する業務
三菱UFJ不動産販売の主な特徴は、売却額の目安を把握しやすいという点です。また、次の3つの強みがあります。
- 首都圏・名古屋・関西で不動産売買をしたい人におすすめ
- 購入検討者検索サービスと無料査定サービスあり
- 売却後に手元に残る利益を試算するサービスも人気
購入権当社検索サービスでは、自分が売却したい不動産の人気度が、どれほどあるのかを調べたりすることができます。
また、不動産売却にかかる費用を割り出すことは、実に骨の折れる作業ですが、三菱UFJ不動産販売のサービスを使えば、すぐに純利益が割り出せます。ただし、三菱UFJ不動産販売が展開しているサービスは、首都圏・名古屋・関西のみに限られるため、その地域に売買をおこないたい不動産があるケースで、大いに活用できるでしょう。
みずほ不動産販売
・設立:1986年
・資本金:15億円
・従業員数:895名(2021年4月1日現在)
・対応エリア:全国
・事業内容:不動産の売買、交換仲介、代理、付帯・関連する業務
みずほ不動産販売は、売主・買主双方が売却後も安心できるように、売買する不動産の品質管理に力を入れています。その特徴をまとめると、次の3点が挙げられます。
- 売主と買主双方が納得する売却を目指したい人におすすめ
- 警備やリフォームなど暮らしのトータルサポートあり
- 利用者の約95%が「また取引したい」と感想を寄せている
みずほ不動産販売は、敷地の正確な測量や、住宅設備や瑕疵に対する保証などをおこなうサービスを展開しています。どの立場で利用するとしても、安心を担保するうえで役に立つでしょう。
また、提携しているサービス会社も多岐にわたり、警備やリフォーム、引っ越し業者、介護施設を紹介してもらうことも可能です。売却活動から引っ越し後まで、手厚くサポートを受けられます。
④独自の得意分野で選ぶ3社
最後のグループは、独自の得意分野をもった大手3社です。物件条件が悪くなかなか買い手がつかない、特殊な不動産の売却など事情がある場合にぜひ参考にしてください。
積水ハウスグループ
・設立:1960年
・資本金:2,025億9120万円
・従業員数:15,017名(2022年1月31日現在)
・対応エリア:全国
・事業内容:不動産の売買、交換・貸借、仲介、代理不動産の管理・鑑定、コンサルティング、不動産の建築(施工・施工・工事監理・解体など)、地域・都市開発、環境整備に関する調査、企画、設計、コンサルティング、土地の測量・地質調査、第二種金融商品取引業、前各号に付帯する諸般事業など
積水ハウスグループは、次の2点が特徴です。
- 納得のいく査定額を知りたい人におすすめ
- 積水ハウスグループの不動産の売買に強いサイトあり
積水ハウスグループは、主に新築住宅を手掛けてきた大手不動産会社です。そのため、中古物件の売買についても、責任感のある物づくりへの姿勢を大いに発揮しています。
その実力を生かして作られたSUMU-SITEは、積水ハウスの中古物件売買を専門に扱うサイトです。積水ハウスで建てた家を売買したい人にとっては、これまでの建築データや築年数から的確に査定してもらえます。
また、住宅メーカー10社と共同して設定した基準で査定されるため、住宅性能に見合った査定額が期待できます。積水ハウスで建てた家の売買を検討しているときに、大いに役立てられるサービスです。
オープンハウス
・設立:2021年
・資本金:100百万円
・対応エリア:首都圏・東海・関西・九州
・事業内容:不動産売買の代理・仲介、新築戸建分譲、マンション・ディベロップメント事業、不動産投資・金融事業、前各号に付帯関連する事業など
オープンハウスは、都市部を中心にシェアを拡大してきた大手不動産会社です。次の3つの特徴があります。
- 東京・神奈川・埼玉・千葉・愛知・福岡で不動産売買をしたい人におすすめ
- 戸建てを次の住まいとして検討している場合に相談しやすい
- 買取サービスと比較してスムーズな売却を検討できる
特に力を入れているのが、買い取り事業です。大都市では、狭小な建物や活用しづらい土地が多く存在しますが、他不動産会社で買い取ってもらえなかった不動産でも、買い取ってもらえる可能性があります。
買い取り後には整備や改築を施し、価格を抑えた住宅として再販も行っているため、購入希望者も満足のサービスといえるでしょう。
三菱地所リアルエステートサービス
・設立:1972年
・資本金:24億円
・従業員数:633名(2021年4月1日現在)
・事業内容:不動産の売買、仲介、鑑定、不動産の管理、貸借、売買の受託、不動産の所有、管理・貸借、駐車場の管理・運営(受託あり)、第二種金融商品取引業・投資助言・代理業など、前各号に関連する業務など
- 賃貸運用など不動産の更なる活用を目指している人におすすめ
- 建物診断や測量も同じ不動産会社で依頼できる
- 10,000社を超える不動産事業者との取引実績あり
不動産仲介、賃貸経営、不動産鑑定、駐車場マネジメントなど、多様な最善のコンサルティングを手掛けてきた実績を生かし、あらゆるニーズに対応すべく多彩なサービスメニューが取り揃えられています。
また、長年培ったノウハウと実績、三菱地所グループのネットワークをいかし、全国各地のさまざまな案件に対応できるのもポイントです。自営業を営む人の場合、事業承継やM&Aの相談も対応してもらえるため、心強い大手不動産会社といえるでしょう。
大手と中小の違い・メリット/デメリット
冒頭から、全国展開している大手の不動産会社を中心に紹介してきましたが、各地域に根付いた中小規模の不動産会社とはどのような違いがあるのでしょうか。
大手企業には、間口が広くサービスの一本化ができたり、知名度が高いため販売力に期待できたりというメリットがありますが、中小の不動産会社ならではの利点も多々あります。
この章では、大手と中小企業の主な違いをまとめ、改めて自分がどちらを選ぶべきか判断できる情報を紹介します。
以下に、大手と中小のメリット・デメリットを簡単に表にまとめましたのでご覧ください。
比較項目 | メリット | デメリット |
大手 |
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中小 |
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|
地域密着型の不動産会社は会社の方針や社長の能力によってサービス品質が大きく異なるのが実情です。しかし中には、大手企業に負けない熱意があり、独自サービスを打ち出したり、物件の周辺情報を細かなところまで丁寧に教えてくれたりする会社もあります。
例として、東京都内で不動産売買を検討している人におすすめの地域密着型の不動産会社を紹介します。
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大手不動産会社で家の査定をおこなう方法
大手不動産会社で家の売却をおこなう方法は大きく分けて2つあります。
- 不動産会社に直接依頼をする
- 不動産一括査定サイトを用いる
不動産会社を通して依頼する方法と不動産一括査定サイトを通して依頼する方法はそれぞれに利点があるため、自身ケースに合うほうを選択してください。以下で特徴と向いているケースをご紹介します。
不動産会社に直接依頼をする
不動産会社に直接依頼をする場合は、各社のホームページやコールセンターから簡単に行えることが特徴です。専門の問い合わせ先が電話とオンラインであるため、疑問や質問も投げやすいです。また、直接やり取りをするため安心感があるというメリットもあるでしょう。
しかし一方で他に依頼したい不動産会社がある場合、同じように工程を1社ずつ繰り返さなければならず、候補が多い・比較をしたい場合は、手間と時間がかかる方法になってしまいます。
そのため、依頼したい不動産会社が限定的な人に向いている方法です。
不動産一括査定サイトを利用する
不動産一括査定サイトは、約1回の入力で複数件の不動産査定を同時に申し込めるという点が大きな特徴です。査定を申し込む手間や時間が少なく、また候補の不動産会社同士を比較しやすいというメリットがあります。実際、その利便性の高さから不動産査定は一括査定サイトを使用することが主流となっています。
特徴からもわかるように、この方法は不動産会社の候補が複数社に渡る人に向いているといえるでしょう。
効率よく不動産会社を探すなら!おすすめ一括査定サービスTOP3
※クラウドワークス、クロスマーケティング調べ(2021/4/9~2021/4/13実施 回答数380人)
「不動産会社に査定依頼したいが、1社だけでは不安」という人は、一度に複数の不動産会社に査定依頼ができる一括査定サービスを利用してみましょう。上記は、一括査定サービス利用者にアンケートを取って作った「おすすめの不動産一括査定サービスTOP3」です。実際の利用者の声と編集部の知見が合わさってできたランキングですので、是非参考にしてください。
なお、不動産一括査定サービスは、それぞれ対応するエリアや提携する不動産会社が異なるため、1つだけでなく複数のサービスを利用することをおすすめします。
大手不動産会社を利用する3つのメリット
ここまで人気11社の特徴など見てきました。ではこれらの大手不動産会社を利用することに、どのようなメリットがあるのでしょうか。それは以下3つのメリットが挙げられます。
- 幅広いネットワークから購入希望者を探せる
- オプションが充実している
- 広告力の強さ
以下で各メリットについて詳しくご紹介します。
幅広いネットワークから購入希望者を探せる
大手不動産会社は、地域密着型の不動産会社と比べると全国的・広域なネットワークを有しているという強みがあります。そのため、短期間で契約が成立する可能性が高いというメリットがあるのです。
とはいえ地域密着型の不動産会社が劣っているというわけではありません。地域密着型の不動産会社は地域を限定した売買に強いため、地方や地域と密接な条件の不動産の場合はそちらのほうが向いていると言えます。
しかし、より早く・高く売ることを重視するのなら、売買の機会を多くすることが必要です。とすると大手不動産会社の利用がおすすめとなってきます。対応エリアが広いため、顧客の目に留まる可能性が高くなるでしょう。
売買サポート以外のオプションが充実している
大手不動産会社では、さまざまな企業と連携したオプションを提供しているところもあります。例えば以下のようなオプションです。
- 防犯強化のサービス
- 介護施設利用のサービス
- 弁護士サポートなど
大手ではこれらのオプションが充実しているため、不動産売買でいずれかのサポートやオプションを利用したい人には大手不動産会社を利用するメリットは大きいです。これは売主・買主どちらにとってもプラスになることもあるため、それぞれオプション内容を含めて比較してみることがおすすめです。
不動産ポータルサイトに格安で広告掲載できる
大手不動産会社では、広告料を無駄なく配分することで売買の機会増加だけではなく、売る側の費用節約を図ることもできます。つまり大手のネットワークを使って、格安で広告掲載できるというメリットがあります。
一般的に、地域密着型の不動産会社も不動産ポータルサイトへ掲載することで、より多くの売買機会を作り出すように努めています。しかし大手不動産会社では、自社ネットワークや独自の宣伝ノウハウを持っているため、比べるとかかる掲載料が安い傾向があるのです。そのため、余った広告料を新聞掲載費用やDMに回すこともできます。そのため大手不動産会社を利用すれば、販売機会を増やしながら効率の良い売却活動がおこなえるでしょう。
大手不動産会社を利用するデメリット
大手不動産会社はサービスや迅速な取引という点でも利用メリットがあります。しかし、大手不動産会社の利用の際して注意したい点もあります。
- 地方の不動産は利用しづらい
- 仲介手数料が高額になる可能性
- 囲い込みの危険
以下で詳しい情報や問題の回避方法について解説します。
地方にある不動産を売りたいならエリア確認が必須
もし売買をおこないたい不動産が地方や過疎化地域にある場合は、注意してください。何故なら大手不動産会社は、最も活発に不動産売買が行われているエリアが都市部が中心であることも多いためです。例えば地方によっては近隣に支店がないこともあります。そのようなエリアである場合、希望に応えられない可能性もあるでしょう。
そのため、地方にある不動産を依頼したい場合、まずはそのエリアで対応してくれるか問い合わせてみることをおすすめします。あまり期待できそうにないと判断した場合は、大手にこだわらず地域密着の不動産会社を選択肢に入れてみましょう。
高く売却するのは難しいこともある
大手だからといって、必ず高値で売却できるという保証はないことは留意してください。何故なら大手の不動産会社によっては購入希望者のニーズも踏まえて、相場以上の価格設定を嫌うところもあるためです。
大手不動産会社に査定を依頼するときには、自分でもあらかじめ相場を把握して、売却希望額が相場と釣り合うものだという明確な根拠を説明できるようにしておきましょう。
囲い込みをされることがある
囲い込みとは、他社と仲介契約をしている購入希望者へ、不動産情報が渡らないように情報操作されている状態のことを指します。囲い込みをされてしまうとせっかくの売却チャンスをつかみ損ねてしまい、さらに売れない期間が長引き不動産価値が下がってしまうことにもなりかねません。
またその際に囲い込みをされているかどうかは、不動産ポータルサイトやREINS(レインズ)での掲載状況が商談中に設定されていないかを、定期的に確認することで回避できます。
囲い込みリスクを徹底回避したいなら【SRE不動産】がおすすめ
SRE不動産は、東証プライム上場のソニーグループ傘下の不動産会社です。ソニーのIT技術を駆使したマンションAIレポートや、大手ポータルサイトなどで幅広く広告掲載できるネットワークの広さが魅力です。
SRE不動産は片手仲介に特化している珍しい不動産会社で、大手の不動産会社でよく懸念されがちな両手取引による「囲い込みリスクがない」点が大きな特徴です。そのため、売主の利益を最優先して販売戦略を立ててくれます。
対応エリアは東京・神奈川・埼玉・大阪・兵庫・京都・奈良に限られますが、マンション・戸建ての売却に強く、2022年5月時点の調査では顧客満足度93.2%の評価を獲得しています。(自社アンケートにより売買仲介サービスを利用して「知人にも勧めたい」と回答したユーザーの回答結果)
片手仲介をしてくれる不動産会社を探すなら、まずはSRE不動産で無料査定相談をしてみましょう。
不動産会社の対応に困ったら
不動産会社の対応や仲介手数料の支払い額に疑問を感じた場合、まずは取引を行った不動産会社の相談窓口へ連絡・確認することがおすすめです。担当者のミスや、些細な情報の食い違いが原因かもしれません。
しかし、中にはそれでも解決できない場合があります。そんな時には各省庁や不動産会社が所属する協会などへ相談することを検討してください。相談先には、次の候補が挙げられます。
相談先 | 相談先の特徴 | 問い合わせ先(電話) | 対応時間 |
公益財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センター | 住宅の不具合やリフォーム工事の相談 | 0570-016-100 | 10:00~17:00(土・日・祝休日・年末年始を除く) |
全国宅地建物取引業協会連合会 | 相談内容に応じて連絡先あり |
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|
全日本不動産協会 |
不動産取引に関する実務相談 | 03-5338-0370 | 13:00~16:00(月・火・木・金) |
一般社団法人全国住宅産業協会 | 相談フォームを通じて問い合わせられる | なし | 全住協住まい相談サービス内で1週間を目安に返答 |
一般社団法人 不動産流通経営協会 | レインズに掲載された物件の情報に対し、相談できる | 03-5733-2271 | 9:00~17:00(土日祝祭日を除く) |
国土交通省各地方整備局 | 各都道府県の宅地建物取引業への指導監督業務を担う組織 | 各整備局ごと確認 | 各整備局ごと確認 |
国民生活センター | 各都道府県別の消費者センターあり | 全国統一番号:188 平日バックアップ相談:03-3446-1623または各都道府県別の消費者センターごと確認 |
平日バックアップ相談:平日10:00~12:00/13:00~16:00 |
相談を検討する際は、よりスムーズに連絡できるように次の3ステップを踏むとよいでしょう。
また、相談内容によって、例えば契約書についてであれば弁護士や司法書士も候補になります。税金関係であれば、税理士に相談することもおすすめです。困った事の内容に合わせ、専門の人のアドバイスを受けてみてください。
信頼できる不動産会社の選びのポイント
不動産売買では、自分に合った会社を見つけることが納得のいく取引に繋がります。では、自分に合う不動産会社は、どのように見つけることができるのでしょうか?不動産会社を選ぶ際にポイントになるのは以下の3点です。
- 複数社に査定を依頼する
- 気になった不動産会社の得意分野を調べる
- 不動産会社担当者の人間性をチェック
ここからは不動産会社の選びのポイントを詳しく紹介していきます。
複数社に査定を依頼する
複数社に不動産の査定依頼をおこなうことも、自分に合った不動産会社を選ぶ際に役立ちます。何故なら大手では多くのメリットを得られますが、大手という点に目がくらんで自分に合っているのか見極めにくい側面があるためです。
一括査定サービス利用者が選んだおすすめサービスTOP3
※クラウドワークス、クロスマーケティング調べ(2021/4/9~2021/4/13実施 回答数380人)
こちらは、サービス利用者のアンケート結果による「おすすめの不動産一括査定サービスTOP3」です。実際の利用者の声と編集部の知見が合わさったできたランキングですので、ぜひ参考にしてください。
なお、不動産一括査定サービスは、それぞれ対応するエリアや提携する不動産会社が異なるため、1つだけでなく複数のサービスを利用することをおすすめします。
次の記事ではより多くのサービスを含めたランキングや「査定結果の満足度TOP3」や「親族・友達におすすめしたいTOP3」などカテゴリ別にもランキングを紹介しています。さらに詳しく知りたい方は読んでみてください。

気になった不動産会社の得意分野を調べる
具体的に調べる方法としては、各不動産会社のホームページを確認したり、販売実績からどのような不動産種類が挙げられているかチェックしてみましょう。もし気になっている不動産会社であっても、売却を予定の不動産を得意としていない場合は避けたほうが賢明です。
不動産会社担当者の人間性をチェック
実際に電話や面談などで不動産会社の担当者がどのような応対をするかは、売却活動を気持ちよくおこなうために重要です。二人三脚で売買取引を進めていくことを考えても、信頼して任せられるかということにも繋がります。
そのため、担当者は以下のポイントに注目して見定めましょう。
- 丁寧で根拠のある説明をしてくれるか
- 素早く的確に対応してくれるか
- 自社の利益ばかりを優先した営業をおこなわないか
不動産売却が思うように進まないときの対処法
最後に、不動産売却が思うように進まないときの対処法を紹介します。大手に限らず、どの不動産会社に仲介依頼したとしても共通する内容です。理想の不動産会社に出会えたとしても、売却が必ず成功する保証はありません。これまで紹介した内容と併せてチェックしておきましょう。
売却方法を検討し直す
通常の仲介で売却活動をおこなって、なかなか買手が見つからない場合は他の売却方法を検討してみましょう。売りたい不動産の状況に合わせて最適な売却方法を選び直すことも、スムーズな売却を目指すための一歩です。以下で仲介と仲介以外の売却方法について概要を紹介します。
売却方法 | 特徴 |
仲介 | ・希望の価格で売れる可能性がある ・買手を選べる ・仲介手数料が発生する ・売却成立までに時間がかかり、売れる保証はない |
買取 | ・必ず売却できる ・仲介手数料が発生しない ・資金化までスピーディ ・仲介より売値は安くなる |
リースバック | ・売却しても引っ越さず住み続けられる ・売却したことを近隣に知られずに住む ・将来的に買い戻しができる ・固定資産税などの負担がなくなる ・家賃が相場より高い ・仲介より売値は安くなる |
任意売却 | ・住宅ローンの完済できていなくても市場での売却が可能 ・売主の個人情報を非公開にできる ・金融機関の承諾が必要 ・信用情報に登録されるリスクがある |




売却活動が長期化するなら不動産会社を変更する
不動産会社と仲介契約を結ぶ期間は基本的に3ヶ月で、売主が望んだ場合を別にして、契約更新がおこなわれることはありません。3ヶ月の期間中に、満足のいく売却活動をおこなってもらえなかったと感じる場合は、別の不動産会社に変更することも検討できます。その際は大手不動産会社だけにこだわらず、地域情報に精通していたりサービスに柔軟性のある中小企業も検討してみるとよいでしょう。
売却物件が都内にある場合には、幅広いサポートでスムーズに売却を進めることができるアドキャストがおすすめです。
ただし仲介契約の種類によっては、契約期間中に契約解除を申し込むと違約金を請求されることがあるため、契約期間が切れてから変更しましょう。
まとめ
豊富な実績や間口の広さ、サービスの充実度で勝る大手不動産会社を11社紹介しました。しかし、大手にはない魅力をもつ地域密着型の中小企業もあります。
売却したい不動産の取扱いを得意としているか、担当者は親身になって応対してくれるのかなど、会社が多面的に要望に応えてくれるのかを、会社の規模にこだわらずよく見定めて選ぶことが重要です。
本記事で紹介した便利な不動産一括査定サイトも活用し、十分に比較検討しながら自分に合った売却パートナーを見つけていってください。
不動産一括査定サイト利用者が選んだおすすめサービスTOP3


