シャオミ（Xiaomi）が新製品のモバイルバッテリ「Ultrathin Magnetic Power Bank 5000 15W」を発表した。
オンラインではXiaomi公式サイト（mi.com）／Xiaomi公式 楽天市場店／Amazon.co.jpなど、実店舗では日本にも次々にオープンしているXiaomi Store各店舗で1月15日から順次発売されている。価格は7,980円だ。
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シャオミのUltrathin Magnetic Power Bank 5000 15W（右）と、Google Pixel 10 Pro XL（左）。とにかく薄いモバイルバッテリだ
薄さ6mmで常備できるモバイルバッテリ
同社はAppleやサムスンに続く世界第3位のスマホメーカーだが、ライフスタイル製品にも力を入れ、各種のスマート家電、ガジェット類を発売している。コードレス掃除機やロボット掃除機、空気清浄機、ヘアドライヤー、オーディオグラス、スピーカー製品などとカテゴリは多岐にわたる。
こうしたスマートライフ製品のブランド名として「Mijia」をデビューさせたくらいだ。これらの製品は、同社の直営店舗に並んでいる。ちなみにMijia（ミージャ）はXiaomiのストア名である「小米之家」に由来する「米家」の読み方のアルファベット表記だ。
今回のモバイルバッテリは「Mijia」ブランドではないが、ライフスタイル製品のカテゴリに分類される製品だ。
とにかく薄い。6ミリしかない。Appleが2025年に発売したiPhone Airは5.64ミリでこれよりわずかに薄いが、6ミリなら一般的なほとんどのスマホよりも薄いはず。しかも、最大15Wのワイヤレス給電に対応し、手元のQi2対応デバイス（Google Pixel 10 Pro XL）への給電を確認できた。
USB-Cポートをケーブルで接続するUSB PD規格での通常充電は最大22.5W、スマホの裏にMagSafeのようにマグネットでこのバッテリをくっつけてのワイヤレス充電は最大15Wをサポートしている。
これらのスペックがこの薄さとこのサイズ（98.5×71.5×6mm）に凝縮されているのだからガジェット好きにはたまらない。スペックには記載されていないが、重さは実測で98グラムだった。
マグネット付きケースと一緒に使うとくっつけてワイヤレス充電できる
数日借りて使わせてもらったがファーストインプレッションは素晴らしいのひとことだ。
最近はスマホのバッテリが長持ちするし、AC電源の確保もそれほど難しくないので、外出時に困ることはほぼなくなり、モバイルバッテリを携行しなくなっていたのだが、災害時などのことを考えると、多少の備えがあったほうがいいとは思っていた。このサイズ感ならまるで負担にならない。
ここのところのモバイルバッテリは安全性の観点では厳しい状況にある。それでもこのバッテリはリチウムコバルト酸塩電池を使った高密度設計で約20Wh弱のエネルギー容量を確保しながら、精巧なアルミニウムボディでエレガントな見かけを実現している。
バッテリ本体を充電しながらワイヤレス給電ができたり、有線と無線の同時給電で2台のデバイスを同時充電ができるなど、実用性も配慮されている。
モバイルバッテリはリコール情報も確認したい
近年のモバイルバッテリは、とても危うい位置付けにある。発火による火災や公共交通機関内での発火による被害は日本国内でも起こっているし、海外では旅客機が半焼するような事故もあった。
消防庁は、リコール品を放置しないことや、落としたりパンツの尻ポケットに入れて座ることで圧力をかけたりすると、見かけは大丈夫でも物理的なダメージとして蓄積されていくことを注意喚起している。
われわれエンドユーザーとしてできることとしては、何をおいても、リコール品を放置しないようにしたい。
自分の持っているモバイルバッテリがどこのメーカーの何という製品なのかをちゃんと把握するようにしておこう。しっかりとメーカーを確認できるものだけを使いたい。メーカー側も、製品にプリントした仕様やメーカー名が消えないような配慮をしてほしい。
愛用しているバッテリの異変に気づいたら
毎日、リコールのニュースに気をつけるというのは難しいかもしれないが、たとえば、この連載で防災を呼びかけることにしている3月と9月に消費者庁のリコール情報サイトをチェックするのもいい。また、NITE（独立行政法人製品評価技術基盤機構）ではリコール情報以外に、事故の情報も検索できる。
製品の購入時も、日本の「電気用品安全法（通称：電安法）」という法律に基づき、その製品が日本の厳しい安全基準を満たしていることを示す証としてのPSEマークが製品そのものについているかどうかを確認しよう。
モバイルバッテリにPSEマークが必要になったのは2019年からと、比較的最近だが、現在は、PSEマークのないモバイルバッテリを日本国内で販売したり、オークションに出したりすることは禁止されている。現在はより厳しい国際基準に準拠した新基準への移行も完了し、PSEマークがある製品の安全性はさらに高まっている。
また、もし愛用のバッテリが「少しでも膨らんでいる」と感じたら、すぐに使用・充電を中止するようにしよう。
移動中は、カバンの中で強い衝撃が加わらないよう、厚みのあるポーチ等に収納するのが望ましいし、場合によっては防火袋に入れるなどの配慮も必要だ。過信は禁物だが、1000度程度の耐熱性能でも、周囲への延焼を食い止めるための時間稼ぎとしてはとても有効だ。
Xiaomiとしても、モバイルバッテリを取り巻く状況と、何かがあったときの被害の大きさを鑑み、今後も、これまで以上に安全を配慮した製品作りを徹底していきたいとしている。
