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「オルカン」が長期的に上昇し続けると断言できる、シンプルな理由

APR. 07, 2026 07:00
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貯金ゼロから資産を築いた投資家であり、教えるプロ(元塾講師)でもある「たけ」氏が、新NISAの仕組みから銘柄選び、さらには老後の「出口戦略」までをイラストと図解で解説した書籍『月1万円からの損しないはじめかた 新NISAでお金を増やしましょう』(KADOKAWA)。

本稿では同書の内容から一部を抜粋し、「全世界株式(オルカン)」が長期投資の有力候補とされる理由を解説します。

なぜ「全世界株式(オルカン)」が最適なのか?

「全世界株式」が長期的に上昇し続けると自信を持って言える理由は、とてもシンプルです。

「世界の人口がこれからも増え続け、経済が成長し続けるから」です。

投資において、短期的な株価の上下を予想するのはプロでも困難ですが、「人口が増える」という未来は、最も確実性の高い予測の一つです。

世界の推計人口
・約82億人(2025年)
・約93億人(2045年)
・約97億人(2050年)
・約103億人※ピーク(2080年代)
※出典 国際連合『世界人口統計 2024』(World Population Prospects 2024)

インドやアフリカなどの発展途上国を中心に、世界の人口は今後60年以上も増え続ける見込みです。

人が増えればモノやサービスが売れ、企業の利益も増えていきます。

世界経済が発展し続ける限り、全世界株式は一時的に下がることがあっても、長期で見れば右肩上がりになります。

これは過去の歴史が証明している「逆らえない大きな流れ」です。

そして、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)には、2つの大きな特徴があります。

1.鮮度を保つ「自動入れ替え」の仕組み

「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の最大の特徴は、「成長している企業を買い、衰退している企業を外す」という新陳代謝を自動でやってくれる点です。

現状(2026年2月時点)では、世界中の厳選された約2,500銘柄で構成されています。

アメリカの割合が大きいのは、時価総額(企業の価値)が大きい巨大企業が集中しているからです。

たとえば、AIブームを牽引するエヌビディア1社だけで、日本全体の割合(4.8%)と同レベルの存在感を放っています。

<全世界株式型の国別構成比トップ5>

順位 国名 比率
1位 アメリカ 63.9%
2位 日本 4.8%
3位 イギリス 3.2%
4位 カナダ 2.9%
5位 フランス 2.3%

※出典:eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)の月報を基に作成(2025年11月28日現在)

<全世界株式型の組入上位銘柄>

順位 銘柄名 業種 比率
1位 エヌビディア アメリカ 情報技術 4.7%
2位 アップル アメリカ 情報技術 4.4%
3位 マイクロソフト アメリカ 情報技術 3.7%
4位 アマゾン アメリカ 一般消費財・サービス 2.4%
5位 アルファベット(グーグル) アメリカ コミュニケーション・サービス 2.0%

※出典:eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)の月報を基に作成(2025年11月28日現在)

2.時代とともに「主役」が入れ替わる

ここで、「世界の時価総額ランキング」の変遷を見てみましょう。

30年以上前の世界は、今では想像もつかないほど「日本一色」でした。

1989年当時は、トップ10のうち「7社」が日本企業でした。しかし現在、トップ10に日本企業の姿はありません。

代わりにランクインしているのは、AIやスマホ、半導体などで世界を席巻するアメリカや台湾の企業です。

もし1989年に「日本は最強だから日本株だけに投資する」と決めていたら、その後の30年で大きなチャンスを逃していたことになります。

このランキングの激変こそが、オルカンを選ぶ最大の理由です。オルカンは特定の国に固執せず、常に「その時代の勝ち組」を自動で組み入れてくれます。

  • 30年前:日本株が中心のポートフォリオだった
  • 現在:米国株が約64%を占める「最強の布陣」
  • 未来:もしインドや他の国が台頭すれば、勝手にその割合を増やしてくれる

次にどの国や企業が天下を取るかを予想する必要はありません。オルカンという「最新の勝ち組セット」を持ち続けるだけで、世界経済の成長の恩恵を100%受け取ることができるのです。完全にほったらかしでも、ファンド内で中身が自動的にアップデートされていきます。だからこそ、安心して一生涯持ち続けることができるのです。

<1989年と2025年の世界の時価総額ランキング>

順位 1989年(日本バブル期) 2026年1月(現在)
1位 NTT(日本) エヌビディア(米国)
2位 日本興業銀行(日本) アルファベット/Google(米国)
3位 住友銀行(日本) アップル(米国)
4位 富士銀行(日本) マイクロソフト(米国)
5位 第一勧業銀行(日本) アマゾン(米国)
6位 IBM(米国) メタ・プラットフォームズ(米国)
7位 三菱銀行(日本) サウジアラムコ(サウジアラビア)
8位 エクソン(米国) テスラ(米国)
9位 東京電力(日本) ブロードコム(米国)
10位 ロイヤル・ダッチ・シェル(英国) TSMC(台湾)

※出典:Yahooファイナンスおよびダイヤモンド社のデータを参照して作成

『月1万円からの損しないはじめかた 新NISAでお金を増やしましょう』(たけ/KADOKAWA)

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※ 本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。予めご了承ください。

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