ITエンジニア向けの転職・就職・学習プラットフォーム「paiza（パイザ）」を提供するpaizaは12月8日、IT企業で働くエンジニアまたはITエンジニア職に就く個人を対象に実施した、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言解除後のリモートワークの実態に関する調査の結果を公表した。

調査は緊急事態宣言が解除された後の11月に実施したもので、同宣言解除後の実態を反映しているとのことだ。77社の人事担当者や役員と、同社サービスを利用しているITエンジニア366人が回答している。

調査の結果から、緊急事態宣言解除後もITエンジニアのリモートワークを実施している企業は87.0%に上ることが明らかになった。また、現在リモートワークを導入している企業のうち約79.1%がコロナ禍収束後も引き続きリモートワークを実施すると回答したとのことだ。

  • 約9割近い企業が、緊急事態宣言解除後もリモートワークを導入しているという　資料：paiza

コロナ禍の収束後もリモートワークを継続する企業はその理由として、84.9%が「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」と回答した。「ITエンジニアの働きやすさを向上させるため」「すでに今の働き方に社員が慣れているため」といった理由が後に続く。

  • 企業はITエンジニアの働き方としてリモートワークが機能すると認識したようだ　資料：paiza

新型コロナウイルス感染症収束後の働き方について、ITエンジニアの「フルリモート」を許容する企業は26.0%しかないのに対して、「フルリモート」を希望するITエンジニアは57.3%に達する。

また、ITエンジニアに「毎日出社してほしい」とする企業が22.1%あるのに対して、毎日出社したいと考えるITエンジニアはわずか5.2%と、企業と個人の間では意識に差があることが明らかになった。

  • 企業と個人で「希望する出社頻度」に差が発生しているようだ　資料：paiza

ITエンジニアのうち、転職の際に「週に一度でもリモートワークがあればよい」「週の半分程度リモートワークでなければ入社しない」「フルリモートでなければ入社しない」と回答した人は72.1%である。リモートワークの実施の有無や程度は、ITエンジニアの採用においても大きな影響を及ぼしているようだ。

  • ITエンジニアの約7割が転職の際に「リモートワークの実施」を重視しているという　資料：paiza