IDC Japanは3月26日、2018年通年の国内サーバ市場動向を発表しました。これによると、同年の国内サーバ市場全体の売上額は5067億円で前年から7.6%、出荷台数は52万9000台で前年から2.8%増加したという。

製品別では、x86サーバの売上額が前年比2桁のプラス成長となり、国内サーバ市場を牽引し、その他のサーバもプラス成長となった。一方、メインフレームは、2桁のマイナス成長となった。

x86サーバは、売上額が前年比15.6%増の4143億円だった。クラウドサービスベンダーや企業のデータセンター向けの大口案件、官公庁や文教におけるテクニカルコンピューティング用途の大口案件などがあり、出荷台数が前年比プラス成長となった。加えて、x86サーバの平均単価が前年比で上昇し、売上額の2桁プラス成長に貢献したという。

企業別の売上額では、富士通が首位を獲得した。同社において、メインフレームは前年の金融向け大型案件の反動で2桁のマイナス成長、その他のサーバもマイナス成長だったが、x86サーバは、官公庁や文教におけるテクニカルコンピューティング用途の大口案件、官公庁における基幹系用途の大型案件などで2桁のプラス成長となったという。

第2位はNECだった。同社の場合、メインフレームは、前年の官公庁、金融向け大型案件の反動で2桁のマイナス成長、x86サーバもマイナス成長、その他のサーバは、官公庁における更新案件で3桁のプラス成長だったという。

出荷台数においても富士通が首位を獲得し、これに、NEC、HPE、デル、日立製作所が続いている。

  • 2018年 国内サーバー市場ベンダーシェア【売上額】 資料:IDC Japan