N高生徒だけではなく、代ゼミNスクールは、カドカワと代々木ゼミナールの双方にメリットがある。

まず、カドカワサイドからみて、代々木ゼミナールと組む最大の利点は、リアルな教育の現場を手に入れられることだ。N高は、課外授業をとおして講師やそのほかの生徒に触れたり、講義映像システムのコメント機能を利用したりで他者とのコミュニケーションが図れる。まだ開校していないのでどのくらいのコミュニケーション量となるのか判断できないが、リアルな高校に通う生徒に比べれば、他者との触れあいは少なくなると容易に想像できる。

高校生活は、大学受験を前にした大切な教育期間でもあるが、友人との触れあいや部活動などを通じ、コミュニケーション能力を育てる重要な時期でもある。N高は、教育課程すべてではないとはいえ、基本的にネットで学業が完結する世界。コミュニケーション能力の育成にどれほど寄与するか、疑問が残る。だが、代ゼミNスクールは、リアルなコミュニケーション実践の場になりうる。ネットによる受講・レポート提出は、時間的に合理的かもしれないが無機質な感もある。リアルな学びの場である代ゼミNスクールは、N高のみの教育と比べ、有機的といえるだろう。

加えて、代々木ゼミナールの講師陣による講義を、N高生徒に受けさせることができるのもメリットだ。代々木ゼミナールは“講師の代ゼミ”と呼ばれるぐらい、講師陣が充実している。予備校として60年間培ってきたノウハウを、N高生徒に対する教育に生かせるというわけだ。

代々木ゼミナールを運営するSAPIX YOZEMI GROUP 共同代表の高宮敏郎氏(左)とカドカワ 川上社長

“本業後退”の流れに一定の歯止め

一方の代々木ゼミナールとしても、N高生徒を受け容れることに利点がある。それは、“予備校”というイメージからの脱却だ。予備校というと、どうしても“浪人生が対象”という印象で凝り固まってしまう。代々木ゼミナールは、もちろん高校生の“塾”としての事業も手がけているが、やはり浪人生相手の企業というイメージが強い。

加えて、少子化による受験生人口規模の縮小、現役主義の浸透による浪人生の減少、AO入試の普及による受験勉強の価値後退といった要因が追い打ちをかける。代々木ゼミナールが全国に展開する複数の校舎を閉鎖し、不動産業に転換するという報道が流れたのは記憶に新しいところだ。

今回のカドカワとの提携による代ゼミNスクールの開校は、そうした“脱教育”といった路線に対し逆行するもので、代々木ゼミナールが本業の“DNA”を呼び覚ましたともいえよう。

いずれにせよ、ネットの普及によりの生活様式は多様化してきている。古くは“新人類”“フリーター”という言葉が生まれたように、ここ数年は“ネット民”という様式が定着してきているほど、ネットの影響力が高まっている。N高および代ゼミNスクールの取り組みは、そうした新しい生活様式に則した新しい“学舎”といえる。