品田事業部長は「4K時代の到来となる2020年に向けて、テレビ市場は新たな変革期に入った」と定義。「4K化だけでなく、VODの普及に伴う新たな視聴への対応、スマートフォンとの連携、さらには2009年から始まったアナログ停波特需でテレビを購入したユーザーの買い替え期に入るというなかで、パナソニックは、住空間の価値を高め、家庭に感動を届けするディスプレイを提供していきたい」と語った。

さらに品田事業部長は、「こうした新たなテレビを提供するという点に新生テレビ事業部の役割がある」とし、「新生テレビ事業部の日本市場における使命は、顧客起点で、独自のプレミアムな価値観を確立していくことにある」と位置づけた。

また、「新生テレビ事業部の役割は、第1にテレビは単なるテレビではなく、住空間の価値を高めるディスプレイに進化させること。第2にパナソニックならでは安心・信頼と先進性を兼ね備えることで、日本のお客様の暮らしに寄り添った商品を提供すること。第3にパナソニックの強みを武器に、感動の高画質と驚きの使いやすさをお届けすること」をあげた。

パナソニックは課題事業のひとつに、テレビ/パネル事業をあげていたが、PDP事業の終息、LCD事業の転地により、方向づけが完了。2014年度は赤字が残り、7期連続の赤字となるが、2015年度には黒字化する予定だ。

パナソニックの津賀一宏社長は、「今後は、テレビの常識を覆すような新たな価値、あるいは新たな住空間にマッチした製品を投入する」と、新たな取り組みを開始する姿勢を示している。

新生テレビ事業部が、その役割を牽引することになる。これまでは、「テレビではない新たなテレビを創出する」ことを掲げてきたが、あえてテレビという名称を事業部名に復活させ、新たなテレビの姿を模索することになる。だが、新生テレビ事業部の第1弾製品では、まだその片鱗が見えにくい。今後、どんなテレビを創出するのかに注目したい。