日本マイクロソフトは1月20日、パーソナルテクノロジーに関する調査を実施し、その結果を発表した。
調査は、マイクロソフトがブラジル、中国、フランス、ドイツ、インド、インドネシア、日本、ロシア、南アフリカ、韓国、トルコ、米国のインターネットユーザー(1万2002人)を対象に、2014年12月17日～2015年1月1日にかけて実施。2013年に引き続いて2回目となる。
調査結果によると、パーソナルテクノロジーによって安価な商品の発見や新規事業の立ち上げにプラスの影響を与えていると感じている回答が大多数であった。これにより、パーソナルテクノロジーによって仕事やプライベートの質を向上させていることが明らかになった。
一方で、個人のプライバシー対してマイナスの影響があると懸念する見方が強い。例えば、収集された個人情報を完全に把握できていないという意見が大多数であった。
先進国と新興国との回答を比較すると、パーソナルテクノロジーへの見解に大きな開きがあった。例えば、UberやAirbnbなどの共有型経済サービスは、新興国の回答者の59%が便利に感じているのに対し、先進国の回答者は33%に留まった。
また、STEM(科学、テクノロジ、工学、数学)の領域で働くことに興味があると考えている回答者の割合は、新興国で85%であるのに対して先進国では59%で、こちらも大きな開きがあった。
さらに、STEMの領域で働きたいと考えている女性の割合は、新興国で77%であったのに対し、先進国が46%に留まる結果となった。
