GfK Japanは11月11日、パソコンおよびタブレット端末市場における販売動向の調査結果を発表した。

調査は7月～9月の期間に18歳以上の男女を対象として、インターネットリサーチ形式で行われた。タブレット端末の利用実態調査は360人、消費者全体の調査では約6万5000人から回答を得た。

調査によると、2013年度上半期(2013年4-9月)の量販店や専門店、インターネット通販といったリテール市場におけるパソコン＋タブレット端末の販売台数は前年比1%増となった。

パソコンが前年同期比で24%減となる一方、タブレット端末が同89%増と大幅な成長を遂げた。成長率の違いからパソコンとタブレット端末の数量構成比には大きな変化がみられ、上半期のタブレット端末の構成比は42%と、前年同期の22%から倍増している。

特に7インチクラスのタブレット端末が急速に市場拡大を果たした12年度下半期以降、販売数が大きく伸びており、ノートPCとの差は4ポイントに迫っている。

販売台数の推移

タイプ別の構成比率推移

また、タブレット端末購入者への調査では、タブレット端末とパソコンの使い分けについて尋ねたところ、どちらの機器についても「情報の検索・閲覧」が最も多く挙げられた。

タブレット端末は起動時間や携帯性でパソコンよりも優位性があり、「情報閲覧」用のメイン機をパソコンからタブレット端末へ切り替えるユーザーが増えているとみられる。

一方、「オンラインショッピング」や「オンラインバンキング」、「画像・動画の編集」はパソコンのみで行うという回答が多かった。

セキュリティーや処理性能、容量の面でパソコンの優位性が消費者に認識されていることがうかがえる。また、消費者全体への調査からタブレット端末の普及率が16%程度にとどまっていることもわかった。