インフルエンザウイルスが猛威をふるっている

国立感染症研究所は1月26日、1月11~17日の期間中の感染症発生動向調査を公開した。同調査により、同期間中の全国のインフルエンザ患者が前週の2倍以上となる2万に達したことが明らかになった。

インフルエンザの症状は「38度以上の発熱」「頭痛」「関節痛」「筋肉痛」などで、国内では例年12月から3月頃にかけて流行する。免疫力が低下している人や高齢者が感染すると、肺炎を併発するケースもみられる。

一度流行が始まると短期間に多くの人へと感染する点が特徴で、集団感染によって3月でも学級閉鎖がみられるケースがある。2015-2016年シーズンは流行期入りが遅れており、厚生労働省は1月15日に全国的な流行期入りを発表していた。

全国約5,000カ所の定点医療機関から1月11~17日(第2週)の期間中に報告があった患者数は2万369人で、第1週(1月4~10日)の9,964人から倍以上となっている。さらに前週(2015年12月28~1月3日)は4,290人だったため、2週間で1週間あたりの感染者が約5倍にも膨れ上がっている計算となる。

それに伴い、定点医療機関あたりの1週間における患者数も急伸。第1週は「2.02」だったが、第2週は4.11まで増加している。定点あたりの患者報告数が最も多かった都道府県は沖縄県(12.22)。以下に新潟県(11.8)、秋田県(8.94)、北海道(7.21)、青森県(7.12)と続き、沖縄県を除けば比較的北国が多く並ぶ。

大都市圏でみると、東京都は第1週に1.67だったのが3.79へ、大阪府は同1.58だったのが3.11へと倍増しており、患者が急激に増えていることがうかがえる。愛知県も同1.94だったのが4.33にまで増えている。

インフルエンザの主な感染経路は、せきやくしゃみなどによる飛沫(ひまつ)感染。予防策としてはワクチン接種のほか、マスク着用や手洗い、うがいなどがある。ただ、感染しても特有の症状が出ないケースや検査タイミングによって正しい結果が出ないケースもあり、当人が知らないうちに感染を拡大させている可能性もあるため、注意が必要となる。

※写真と本文は関係ありません