水道水も危険! 飲み水からの食中毒を防ぐためのお手軽予防策

水の安全性や選び方などをあらためて考え直すことを目的とする「水を考えるプロジェクト」はこのほど、「初夏に気を付けたい水の問題。水を考えるセミナー」を都内にて開催した。同日は、各分野の有識者がさまざまな観点から「水問題」に焦点を当てた。

公立大学法人 首都大学東京で客員教授を務める矢野一好氏は「暑さと共に発生する食中毒について、これからの時期水の衛生面で気を付けるべき点と対策ほか」と題して登壇した。

過去にも食中毒の水系感染事例

食中毒というと、「肉や魚、野菜を生で食べなければ大丈夫だろう」と考えている人も少なくないかもしれないが、飲み水が原因で食中毒になるケースもあるということをご存じだろうか。

近年は冬場にノロウイルス由来による集団食中毒感染が散見されるように、ノロウイルスが原因の食中毒が最も多い。ただ、これから迎える夏場は、大腸菌O157などによる「細菌性食中毒」が増える。過去にも、細菌などにおける水由来の食中毒は国内で多数報告されている。

例えば、1982年にはカンピロバクターに汚染されていたスーパーの井戸が原因で、札幌市において7,000人もの食中毒患者が発生した。1990年には大腸菌O157が潜む井戸水によって、埼玉県で319人が食中毒と診断されており、ほかにも赤痢菌由来の食中毒などが確認されている。

これらの多くは井戸水が原因で食中毒になったとみられているが、中には地区の水道水(2006年)や町営水道(1996年)で食中毒になったケースもある。こういった事例から、「水道水は100%安全」という認識は持たないほうが賢明だということがうかがえる。

食中毒リスクを低減させる予防策

それでは、水由来の食中毒リスクを低減するにはどのようにしたらよいのだろうか。矢野氏は、身近な飲料水利用時に、誰でもできる簡単な2つの対策を解説してくれた。

対策1 朝一番の水道水は、しばらく流してから使う

朝一番や、旅行や出張などでしばらく家を空けていた場合は、水を使用する際にしばらく流してから使ったほうがよい。その理由として、蛇口付近で雑菌が増えている可能性もあるし、「水が配管の中で滞留していますと、消毒のために使われている塩素が消費されて塩素消毒の効果がなくなっています」(矢野氏)。そのため、一定の時間は水を出してから使用したほうがいいとのことで、時間の目安としては30秒～1分程度。夏に蛇口をひねると、生温かい水が最初は出てくることが多いが、その水がひんやりしたぐらいで問題ないという。

対策2 ペットボトルの水は直接口を付けて飲まずに、開封したら早めに飲み切る

「直接口を付けない」「早めに飲み切る」ということは、細菌の増殖を防ぐうえで重要となる。「ペットボトル開封時、空気中の細菌類がボトルに混入して増殖する恐れがあります。また、(直接口を付ける)『口飲み』をしても口の中の細菌類がボトルに混入して増殖する恐れがあります」(矢野氏)。

ペットボトルの水は当日に飲みきるように

実際、ペットボトルの水を口飲みした後にどのように菌が変動していくのかを検証するため、同プロジェクトは、種類の異なる複数のペットボトル水を使用して試験を行った。

500mlのペットボトル水に腸内細菌の代表格である「大腸菌」を添加(約1,000個/ml)し、添加から「0時間後」「1時間後」「24時間後」「48時間後」「72時間後」に菌数を測定した。室温は25℃前後に保たれていたという。試験には「水道水(塩素除去)」、ペットボトル入りの「天然水(国産品と輸入品)」、逆浸透膜(RO膜: この膜でろ過すると、菌の増殖に必要な栄養分も除去される)で処理した「RO水(通常版とミネラル添加版)」を用いた。

試験の結果は3パターンに分かれた。RO水はミネラル添加版を含め、時間経過とともに菌が減少しており、通常版は72時間経過時点で菌数が試験開始時よりも550分の1に減少していた。天然水は輸入品がほとんど変動なかったのに対し、国産品では最大で43倍まで菌数が増殖。さらに水道水は、24時間後に比較対象の中で唯一10倍を超え、72時間後に380倍にまで達していた。

水道水は殺菌・消毒効果のある塩素を除去しての数字ではあるが、矢野氏が指摘した「朝一番の水」などでは塩素消毒の効果が減少している。そのため、そのような状況下における水道水をペットボトルや水筒に入れて持ち歩くのは、食中毒のリスクを相当高めていることがうかがえる。また、市販されている天然水を複数日かけて飲む人も多いだろうが、その際も注意したほうが賢明といえそうだ。

矢野氏は最後に、「ペットボトルの水を利用する際は、口飲みをしないことと飲みきりを心掛けてください。少なくとも、当日中には飲み切るようにしましょう」とまとめた。飲料水でも食中毒が起こりうる可能性があること、そしてそのリスクはちょっとした対策で低減できることを認識したうえで、暑い夏を安全・快適に過ごしてほしい。