「妊娠・出産・子育て」に関する調査、8割弱が妊活期に調べた情報は?

オプトは3月20日～25日の期間、「妊活」期(子供を作る準備期)・妊娠期・「乳幼児～子育て」期の男女1,050人を対象に、「妊娠・出産・子育て」に関する情報行動の実態とニーズについての調査を行った。

44%が妊活期の情報はテレビで入手

まず、妊活の時期に調べた情報について尋ねたところ、「年齢と出産」が77%、「出費や経済面」53%、「妊娠中の健康・生活」48%となった。また、その情報源については「テレビ番組/テレビCM」44%が最も多く、以下「友人・知人」36%、「一般雑誌の記事・広告」24%、「病院・医院」24%が続いた。

育児と両立できる職場環境の情報に関心

次に、妊娠・出産・子育てについて最も関心のあるものを聞くと、全ての時期で「育児と両立できる職場環境」が上位にあげられているほか、「子育て支援制度・サービス」も比較的どの時期でも関心が高くなっている。

このほかは時期によって関心事は異なり、妊活期で「不妊治療」「出産する病院選択」、妊娠期で「産後ケア」、第一子0歳では「子供の食事」、第一子1～2歳で「保育園・幼稚園」「しつけ」、第一子3～5歳で「子供の教育・習い事」などが挙げられた。

保育園・幼稚園の情報が不足

妊娠・出産・子育てに関して不足している情報について尋ねると、全ての時期で「保育園・幼稚園」が多く見られた。妊活期・妊娠期や出産後では「自治体への届け出や法律・制度」「行政の子育て支援や手当」などが上位になっている。出産後は「子供の遊び場」「子育て中・子育て後の仕事」との回答も多く見られた。

また、家族を除く妊娠・出産・子育ての相談相手については、「地元の友人・知人」「学校(時代)の友人・知人」が多く見られる。これら相談相手とのコミュニケーションツールとしては「LINE」が最も多く70%近くにのぼっており、「メール(携帯・スマホ)」も40%台と高い結果となった。

市区町村の妊娠・出産・子育て支援制度の活用状況についてみると、妊活期では男女とも70%以上が「制度そのものをよく知らない」と回答した。妊娠期以降のステージでも、30～40%程度が「制度そのものをよく知らない」としており、行政の子育て支援制度について、周知状況の課題がうきぼりになっている。

行政から入手したい妊娠・出産・子育て情報については、男女とも各時期を通じて「保育園・幼稚園・育児施設」「マネー・税金」「制度・サービス」が多く挙げられている。