BI（ビジネス・インテリジェンス）ツールを導入したものの、現場でまったく活用されなかった、現場の業務に浸透しなかった、という事態に直面している企業は少なくない。なぜ、このような状況が生まれてしまったのか、そこにはBIというシステムならではの課題がある。
 |
経営層と現場のユーザ部門ではBIツールに求める機能要件が異なる
BIツールが業務システムと大きく異なるのは、システムへの要件が不明確になりがちだということだ。業務システムの場合であれば、販売管理システムで請求書や納品書を出したい、会計システムでBS（貸借対照表）/PL（損益計算書）が作成できればいい、といったようにシステムの導入目的があらかじめ明確になっている。しかしBIツールは、情報をうまく活用して何かをしたいという漠然とした目的はあるものの、何をこう見たいといった要求仕様が導入前に策定されることは極めて稀だ。導入前に要件が見えにくいという点が、BIツールの導入が失敗に終わる大きな要因の一つとなっている。
社内のどんな立場の人が導入の主体となるかによっても、BIツールに求められる要件は異なってくる。企業のトップがBIの導入を進めているのであれば、BIには当然、経営への寄与が求められる。ダッシュボードなどによるグラフィカルな情報提供は、非常に好まれるだろう。反面、現場のユーザ部門がBIツール導入を牽引するのであれば、データ取得が効率的になる、あるいは企画業務や販売予測に必要なデータが自由に入手できるといった業務寄りの要件がBIに求められることになる。BIツールが提供するダッシュボードやグラフィカルな情報は、ユーザ部門にとって必要性は高くないだろう。
 |
経営層からユーザ部門に至る社員が、社内情報資産を実業務やマネジメントに活用できる環境を整える |
上記の図は、社内の立場によって求められるBIツールの機能要件の違いを表している。経営層はダッシュボードや見える化が、経営企画やマーケティング部門は分析業務・戦略立案が、そしてユーザ部門は定型・非定型業務が、BIツールの機能要件となる。このように、それぞれの立場の利用者の目的に即したBIツールを導入することが必要だ。
* * *
富士電機のBIツール「軽技Web」はユーザ部分の領域に対して、最適なソリューションといえるであろう。もともと社内ユースから生まれたシステムということもあり、現場担当者にとっての使いやすさを追求したBIツールとなっている。現場業務に即したBIを無理なく導入することが可能になる。
「軽技Web」を採用することで、どのような効果が生まれるのか、実際の導入事例を交えて紹介しよう。
|
「今」分析結果がほしい現場に、最適なBIツールとは?
現場のデータを即分析！次のアクションにつながる解析ツール「軽技Web」「軽技Web」は、Oracle、SQL Serverといった主要なデータベースに対応し、業種を問わず800社を超える企業が現在利用中。
レポート業務、リスト出力業務、報告業務など現場業務に課題を持つ企業に最適なソリューションとなっています。
詳細はホワイトペーパーをダウンロードして、ご確認ください。
（マイナビニュース広告企画）
[PR]提供：ホワイトペーパー