近年、リモートワークの定着に伴い、その日の予定や業務内容によって、自宅やオフィス、コワーキングスペースなど働く環境を変える「ハイブリッドワーク」を採用する企業が増えてきた。このような柔軟な働き方は社会的にニーズが高まっており、適応しきれない企業は優秀な人材の流出などにより、持続的な事業成長が危ぶまれる恐れがある。
そんな中、大手デバイスベンダーとして知られているレノボ・ジャパンは、デバイスの提供のみならず、ソフトウェアや各種サポートも含めて顧客を支援する取り組み「Lenovo ハイブリッドワーク・ソリューション」に力を入れている。同ソリューションはハイブリッドワークを中心とした次世代の新しい働き方をトータルソリューションで提供するものだ。
本稿では、ハイブリッドワークを発展させるためのポイントとそれを支援する同社のソリューションについて、内閣人事局 参事官補佐 山内 亮輔氏とレノボ・ジャパン合同会社 ワークスタイル・エバンジェリスト 元嶋 亮太氏の対談からみていきたい。
レノボ・ジャパン 提供資料
コロナ禍で「働く場所づくり」に求められること
――ハイブリッドワーク実現のために
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ハイブリッドワークの浸透は、ポートフォリオに基づく企業と従業員のリテラシー向上がカギ
ハイブリッドワークを実現するにあたり、企業が意識すべきことはなにか。元嶋氏は対談のなかで「会社＝オフィスという考え方を見直すべきだ」と指摘する。これまで出勤といえばオフィスの自席という概念があったが、これからは自身の状況に最適な勤務場所を選択できるべきであり、企業もそのための制度を整え、従業員に対しサポートする必要がある。
もちろん、業務の内容によって、出社/在宅のどちらが適しているかは異なる。以下は対談から抜粋した両氏のコメントだが、こうしたワークスペースごとの特性を認識し、これをポートフォリオ化して従業員のリテラシー向上に臨むことにより、企業はハイブリッドワークの成果を最大化することができる。
山内氏：どの場所で仕事をすると、どういう効果があるのか、あるいはデメリットがあるのかを明らかにしていかなければなりません。自分自身で実験もしているのですが、朝型の私としては、早朝は邪魔されないように集中できる場所、午後は人に会ってアイデアを磨ける場所、というように働く場所を移すことが効果的だなと感じています。
元嶋氏：私はテレワークの推進者として、コロナ禍以前から意識してオフィス以外の場所で働くようにしてきたのですが、一方で、オフィスに出勤した方が効率の良い日も存在します。ワークスペースそれぞれの特性を理解して、日々自問自答しながらワークプレイスを選択する習慣を組織に根付かせることが重要ですね。
ハイブリッドワークを多角的に支援する「Lenovo ハイブリッドワーク・ソリューション」
ハイブリッドワークを推進しそこでの生産性を最大化したい企業にとって大きな助けとなるのが、レノボ・ジャパンの「Lenovo ハイブリッドワーク・ソリューション」だ。同ソリューションは企業の「生産性を高める」「コラボレーションを加速する」「運用管理の柔軟性を上げる」こと命題とし、ハードウェアだけでなく、ソフトウェアも含めた多様な製品・サービスを組み合わせて提供する。企業の働き方の選択肢を広げるだけでなく、オールインワンのサポートによりIT担当者の負担を大きく軽減できるのが魅力だ。
ハイブリッドワークの実現と定着のために企業が意識すべき重要なポイントについて、リンクにある資料では有識者2名の対談から具体的に語られている。同対談の模様やそこでも紹介される「Lenovo ハイブリッドワーク・ソリューション」は、企業が新たな働き方を目指す上で、有益な示唆を与えてくれるはずだ。
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