日本製鉄とマツダは10月23日、従来の材料メーカーと完成車メーカーの枠を超えた「共創活動」の成果を、新型クロスオーバーSUV「MAZDA CX-5」に適用し、短期間で最適な車体構造を開発したと発表した。

  • （左）マツダ 取締役専務執行役員 向井武司氏、（右）日本製鉄 代表取締役副社長 廣瀨孝氏

    （左）マツダ 取締役専務執行役員 向井武司氏、（右）日本製鉄 代表取締役副社長 廣瀨孝氏

取り組みの概要

自動車業界では、電動化や知能化、環境対策、地政学リスク、各国・地域の政策によるサプライチェーン上のBCP（事業継続計画）対応、素材や部品価格の高騰など、さまざまな要因で付加価値やリスクの構造が変化している。

マツダは2030経営方針で「原価低減とサプライチェーン強靭化」を掲げ、同じ志を持つ取引先と開発初期段階から連携し、サプライチェーン全体で効率的なものづくりを目指す「共創活動」を推進している。

両社は長年の取引関係を基盤に、日本製鉄が自動車開発の初期段階から参画。設計・生産・調達を含むサプライチェーンおよびバリューチェーン全体を見直すことで、最適な車体構造を短期間で実現した。

日本製鉄の次世代鋼製自動車コンセプト「NSafe-AutoConcept ECO3」を活用し、マツダのモデルベース開発と同社の解析技術・工法などを組み合わせることで、走行性能や衝突安全性を確保しつつ、鋼材重量を前モデル比で約10％削減したという。

さらに、開発初期から鋼板材料の選定を共同で行い、マツダの組立工場に近い日本製鉄の鋼板製造拠点を活用できるようになった。これにより、輸送コストやCO2排出量の削減、在庫削減、地政学リスクの低減などが図られ、間接的な生産コスト削減にもつながったとしている。

両社は今後、対象車種を順次拡大し、車種横断的な視点で価値創造と原価低減を両立する強靭なサプライチェーン・バリューチェーンの構築を進めていくとしている。