F-Secureは9月10日(現地時間)、「F-Secure Digital Perception-Reality Gap Report | F‑Secure」において、日米を含む9カ国から収集した消費者データを分析した2025年消費者市場調査レポート「(PDF) Digital Perception-Reality Gap Report」を公開した。データは各国から1,000人ずつ、男女比1対1、幅広い年齢層に分布するように調整されている。

同社はこのレポートから、ユーザーが認識しているデジタル空間と現実にはギャップが存在し、見当違いの信頼がセキュリティリスクを招いていると警鐘を鳴らしている。

  • F-Secure Digital Perception-Reality Gap Report｜F‑Secure

    F-Secure Digital Perception-Reality Gap Report ｜ F‑Secure

認識しているデジタル空間と現実のギャップが被害につながる

レポートによると、69%の消費者が詐欺を見抜けると自信を持ちながら、43%が前年に被害を受けていたという。とくに若年層はオンライン活動に積極的だが誤った自信を持ち、高年層のインターネットユーザーの2倍以上の割合で被害に遭ったとされる。その要因は、オンラインでの露出度の高さと誤った自信があるという。

また、消費者は身近な行動のリスクを見落とす一方で、感情的なオンライン活動に不安を感じる傾向がみられ、誤った警戒心やリスクの見落としにつながっていることが指摘されている。これらは若年層の未熟な心の成長と符号しており、感情に支配されがちな年齢層で被害に遭いやすいことを示している。

サイバーセキュリティに対する意識調査では、71%の消費者が複雑さを感じ、60%が自分のデバイスの安全性に確信を持てないと回答したという。このような不安を抱える消費者は通信事業者や金融(決済)サービス提供者からの保護を求める傾向がみられるとし、これら企業に対して日常に組み込まれたオンラインサービスの一環として即応性のある保護サービスを提供するように促している。

認識しているデジタル空間と現実のギャップが被害につながる

この保護戦略について、同レポートでは「技術的なギャップだけではなく心理面のギャップも埋める必要がある」と指摘。デジタル技術に精通した若年層のユーザーを保護するためにも、この視点は欠くことができないとしている。

レポートは技術面だけでなく心理的要因を考慮した戦略の必要性を強調している。認識と現実のギャップを埋めることが、現実世界の脆弱性を減らす鍵であり、信頼できるサービス提供者こそがその役割を担うべきだと結論付けている。