電通は4月27日、電通グループ横断でSDGsに関するプロジェクトを推進する「電通Team SDGs」のもと、全国10～70代の男女計1,400人を対象に行った、第5回「SDGsに関する生活者調査」の結果を発表した。

今回の調査では、SDGsの「認知率」「情報経路」「SDGsに取り組む企業への評価」について過去調査結果との比較を行いながら、SDGsに対して実践意欲が高い層については、新たに「世代別の特徴」の分析が行われた。

今回の調査では、SDGsの認知率は86.0%に達し、2018年2月に実施された第1回の調査から約6倍もの認知率に成長していることがわかった。特に「内容まで理解している」という回答は、2021年1月の第4回調査から比べても約1.5倍に伸長。10代では初めて過半数を超えたという。

  • SDGsの認知率（時系列）引用：電通　第5回「SDGsに関する生活者調査」

電通は、その要因として、「教育現場での理解促進が進んだこと」「マスメディアで取り上げられ一般への理解促進も進んだこと」「企業や自治体などでの取り組みが増えたこと」などによる接触機会の増加が考えられると分析している。

性年代別に認知率を見ると、60代男性、10代男性、30代男性の順に高く、職業別に見ると、会社員（事務系）、公務員、学生の順で、いずれも9割を超える結果になった。

第4回調査と比較してSDGsの認知率が大きく増加したのは、70代女性、60代女性、60代男性であり、これらの結果からも、これまで認知率が高かったビジネス層や学生層だけでなく、一般層にまで浸透したことが示されたといえる。

また、SDGsを認知している人のなかで、実践意欲が高い層は36.9％。そのなかでも、Z世代はジェンダー平等への関心が高く、SDGs関連イベントへの参加意向や関連商品・サービスの消費意向も高い傾向が見られたという。その認知経路は、インフルエンサーや広告が多く、SNSや家族・友人との会話で情報が共有されるということもわかったとのことだ。