バリューソリューションは3月16日、ネットワークに接続している電子機器のフリーズを自動で検知・再起動可能なリブート装置「NONフリーズ」の新製品発表会を開催した。

  • 今回発表された「NONフリーズ」の新製品。マスター機である「NF-Z200/JP-M1」(右)と子機である「NF-KOKI/JP-AC1」(左)を連携することで、最大60回路のAC電源を制御できる

「NONフリーズ」は、ITインフラのほか、ネットワークにつながっているサイネージや監視カメラといった電子機器の稼働状況を外部から継続的に監視する死活監視のための装置だ。同製品では、Ping監視による機器のフリーズ検知だけでなく、ポート監視を行うことでアプリケーションのエラーやフリーズなどの異常を検知して、自動的に再起動をかけて電子機器を復旧させることができる。

同社代表取締役の日野利信氏は発表会で、「電子機器やIT機器のトラブルの大半は故障ではなく、OSやアプリケーションのフリーズだ。現状、電源の抜き差しなどで機器を再起動するために、技術担当者を現場に出向かせることが当たり前になっていて、人件費や交通費などのコストが多大にかかり、働き方にも無駄が多い。将来的にIT人材の不足が懸念される中で、保守・運用業務の効率化や保守担当者の働き方改革を実現したく、製品開発を続けている」と語った。

  • バリューソリューション 代表取締役の日野利信氏

現状、「NONフリーズ」は鉄道会社や高速道路、自治体の見守りシステムなどに利用されている監視カメラやルーター、各種センサー、非常電話などの監視のほか、宿泊施設のフリーWi-Fiシステムやインターネット付きマンションのネットワークなどの保守業務に活用されているという。

今回発表された新製品は、「NF-Z200/JP-M1」(NF-Z200)と「NF-KOKI/JP-AC1」(NF-KOKI)だ。価格はオープンプライス。

マスター機となるNF-Z200と、子機となるNF-KOKIを組み合わせることで、複数の電源制御、コマンド制御(Talent/HTTP)が行える。NF-Z200とNF-KOKIはLANで接続されていて、NF-KOKIが機器の異常を検知したらNF-Z200に通知され、NF-Z200が機器の電源を操作する。

  • 「NF-Z200/JP-M1」と「NF-KOKI/JP-AC1」の利用イメージ

NF-Z200には59台のNF-KOKIを接続できるほか、NF-Z200自体にも1台分の機器のAC電源を接続して監視を行えるため、最大で60台の電子機器の監視・電源制御を行える。また、フリーズ検知や復旧の情報は、管理者にメールで通知することもできる。

NF-Z200とNF-KOKI自体がフリーズしないよう、両製品ともOSやHDDは搭載されていない。また、監視用の専用ソフトウェアのインストールも不要だ。

「従来のNF-Z200では1台しか監視できず、複数台を監視できるNF-100でも最大3台の機器しか監視できなかったため、監視対象機器が多数ある場合に導入台数も増えてしまい、ユーザーのコストや管理負担も増加してしまう点が課題だった。一方、ユーザーからは複数電源の制御や筐体の小型化のニーズもあり、電源制御の拡張性を持った新型のNF-Z200と電源拡張端末であるNF-KOKIを提供するに至った」と日野氏は説明した。

例えば、インターネットを経由してモニターに映像配信をしている環境の場合、NF-100ではONU・ルーター、STB(セットトップボックス)、モニターの監視はできるものの、電源の制御を複数台同時に行えなかった。そのため、「STBがフリーズして映像が出ない」際にSTBの再起動は行えるが、同時にモニターの電源をオフにできないため、モニターに再起動画面が表示され続けてしまっていた。新型のNF-Z200とNF-KOKIを活用すれば、STBの再起動と同時にモニターの電源も一緒に切り、STBが復旧した後で、モニターの電源を自動で入れることも可能だ。

  • 「NF-Z200/JP-M1」と「NF-KOKI/JP-AC1」を活用すれば、STBとモニターの電源を同時に制御できる

今後、バリューソリューションは大手私鉄とNF-Z200とNF-KOKIを使用して、鉄道ホームのホームドアの監視の実証実験を行う予定だ。同実験では、管理用のサーバを用意し、全駅の全ホームドアの一元的管理を目指す。なお同手法では、ホームドアのメーカを問わず監視が行えるという。このほか、ホテル・旅館や飲食店での導入も計画されているという。

  • 飲食チェーンでの設置例

また、バリューソリューションは電源事情やネット環境が悪く、人件費の高騰で保守要員の確保が難しくなってきている東南アジアでの販路拡大も計画している。日野氏は、「市場・ディストリビュータ・各国の法律・特許を調査しており、今期中に協業会社を選定し、来季の販売を目指す」と明かした。