IDC Japanは11月28日、国内データセンター(DC)に設置されるAI(人工知能)システムの数の予測を発表した。これは、GPU(Graphics Processing Unit)などのアクセラレーターを搭載したAI向けの高性能サーバのうち、DCに設置されるものをサーバラックの本数で推計した結果となる。
これによると、2018年末時点の国内DCに設置されているAIシステムは3141ラックを見込んでおり、2022年末時点には1万1179ラックと、3.6倍になると予測。AIスタートアップ企業でグーグルやAWSが提供するクラウド型のAIサービスの利用が拡大していくため、商用の事業者DCにおける設置が増加するという。
また、それと同時に製造業やサービス業などの企業で実際のビジネスデータを利用したAIシステムの活用が進み、企業内DCに設置するケースも増加すると予測。これは、顧客情報など機密性の高いデータをクラウド上で処理することに抵抗感を抱く企業があるからだとの認識を示している。
AIシステムでは、学習フェーズの処理における消費電力と発熱量が大きくなる傾向があり、国内DCに設置されるAIシステムの消費電力は2018年に国内DC消費電力全体の1.3%だが、2022年には4.8%を占めることが想定されている(ただしここで言う消費電力とは定格消費電力のことで、実際に使った電力量ではない)。
国内で新設されているDCの1拠点あたり電力キャパシティは増加傾向にあり、AIシステムの設置拡大に対応できるような設備仕様になりつつあるが、今後は冷却システムの見直しが必要だという。従来の空調設備では能力が不足し、冷却に必要な電力コストも過大になる可能性があると指摘している。