eSecurity Planetは6月29日、「63 Percent of Companies Can't Monitor Devices Off the Corporate Network」において、企業の63%が社内ネットワークに接続しているエンドポイント・デバイスが企業ネットワークから離れることをモニタリングすることができていないと伝えた。また、脆弱性を抱えたエンドポイントの55%が機密データを含んでいることも指摘している。
調査によると、企業の56%が一貫性のあるコンプライアンス戦略を持っておらず、さらに70%はサイバー攻撃の被害を最小限に抑えるための能力が平均以下であることがわかったという。また、回答者の28%のみが、自動分析と自動検出機能を活用して対応を行っていると説明。危険な状態のエンドポイントデバイスを検出して隔離するために毎年340万米ドルが費やされているにもかかわらず、53%の回答者がマルウェアに感染するエンドポイントが過去1年間で増加していると答えている。
企業はさまざまなサイバー攻撃に対して年を追うごとにより効果的な対策を求められているが、対策が追いついていない状況が続いている。未知の脆弱性だけではなく、既存の脆弱性であってもどこか1カ所でも穴が発見されれば、そこから侵入を受けマルウェアに感染してしまう。この状況が緩和するという強い理由は見つかっておらず、今後も厳しい状況が続くものと見られる。
