IDC Japanが8月25日に発表した「国内非構造化データ向けストレージシステムのユーザー利用実態調査結果」によると、非構造化データ向けストレージ・システムの法人ユーザーは、半数近くが2年後に総容量が増えると見ているという。

非構造化データ向けストレージ容量の2年後の見込み

近年、非構造化データの大容量化や種類の多様化、個数の増加などにより、非構造化データ向けのストレージ容量が急激に増加している。特に、同社が提唱する「第3のプラットフォーム」に含まれるクラウドやモビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術の台頭によって急増しているデータやコンテンツは非構造化データが主体となっており、今後の非構造化データの増加を牽引する大きな要因になるとのことだ。

非構造化データ向けストレージ容量の2年後の見込み

同社の調査結果によると、回答者が所属する組織において保有・管理している非構造化データ向けストレージの総容量の2年後の増減見込みは、「変わらない」が32.0%で最多だったが、「10～30%増」が17.7%と2番目に多かった。また、31%以上の増加を見込む回答が合わせて17.0%に上り、従業員規模が大きいとその割合はさらに高くなっているという。

同社ストレージシステムズ マーケットアナリストの宝出幸久氏は、「非構造化データ向けストレージにおいて、既存の投資パターンを踏襲した投資を継続することは投資や運用管理コストの増加に繋がるであろう。効率的かつ戦略的な非構造化データ向けストレージ投資の実現のためには、スケールアウト・アーキテクチャ、Software-Defined Storage、オブジェクト・ストレージ、ハイブリッド・クラウドといった新しいアーキテクチャを積極的に採用すると共に、横断的な分析ニーズにも対応可能なデータの一元管理プラットフォームを実現し、ビジネス価値の創出に直結するストレージ・インフラを構築することが重要である」と分析している。