IDC Japanは8月11日、2015年4月に実施したユーザー動向調査「2015年 国内クラウド調査」の結果を発表した。

同調査により、現在(2015年)のIT戦略にクラウドが影響を与えると考える企業は44.8%にとどまっており、2年後(2017年)のIT戦略においてもクラウドが影響を与えると考える企業割合は50.1%であることが明らかになった。

IT戦略に与えるクラウドの影響、現在と2年後 資料:IDC Japan

一方、パブリッククラウドやプライベートクラウドなど、何らかのクラウドをすでに導入/利用中の企業では、クラウドが現在のIT戦略に影響を与えると考える企業割合は78.7%(「強く影響」35.6%、「少し影響」43.1%)だった。2年後のIT戦略においてクラウドが「強く影響」を与えると考える企業割合は48.5%だった。

こうした結果から、同社は実際にクラウドを利用したことにより、クラウドの価値を認識する企業が多いことを示しており、IT戦略に対するクラウドの影響度が年々高まっていくことを表しているとコメントしている。

また、クラウド導入の目的が先駆的な企業では「ITや業務の効率化」と「事業強化」を同時に検証していることに対し、一般的な企業は「効率化」のみ、あるいはソーシャルメディア/モバイル対応といった個別案件としての「事業強化」だけとなっているという。

これより、同社はクラウドのユーザー層は拡大しているが、企業のクラウドあるいはIT戦略において「先駆的な企業」と「一般的な企業」の間には溝が見られると指摘している。

この溝は、時間の経過と共に埋まっていくが、一般的な企業に対し、効率化だけではないクラウドの価値をベンダーは訴求し続ける必要があると提言している。

効率化だけではないクラウドの価値の訴求においては、社会/企業活動のデジタル化に対応した「IT(クラウド)を使った事業強化」が重要となるとして、「業務の効率化」と「事業拡大」の統合/連携を考慮したハイブリッドクラウドこそが、価値を創造する新たな基盤となると、同社は分析している。