IDC Japanは7月9日、国内IT市場 産業分野別の2014年下半期の実績の分析、および2015年から2019年の市場規模予測について発表した。

国内IT市場 前年比成長率の推移予測(産業抜粋) 2015年-2019年

同社は国内の産業分野を18種類に分類、各産業分野のIT支出規模を12種類の製品分野に分類して、2015年から2019年の市場規模を予測している。また、第3のプラットフォームのユーザー企業における活用の現状について、産業分野別分析結果をまとめている。

レポートによると、2014年の国内IT市場は多くの産業でIT支出が伸び、全体で前年比成長率が2.4%だったが、2015年の国内IT市場規模は14兆6,435億円、前年比成長率は前年の反動を受けマイナス0.5%と予測した。

全産業を通じ概ね横ばいかマイナス成長が予測される中、比較的高めのプラス成長を予測される産業は、銀行(前年比成長率0.7%)、組立製造業(同0.8%)、プロセス製造業(同1.0%)、公共/公益(同1.6%)、官公庁分野(同0.7%)などとなっている。

また、2015年の第3のプラットフォーム市場は6.0%成長、第2のプラットフォーム市場はマイナス4.4%と予測。国内IT市場の構造変化は予測期間中も継続し、第3のプラットフォーム市場の2013年～2018年の年間平均成長率(CAGR：Compound Annual Growth Rate)5.6%で拡大する一方、第2のプラットフォーム市場はマイナス2.6%で縮小に向うと予測している。

ユーザー企業調査結果からは、第3のプラットフォームはまず大企業を中心に導入され、徐々に中堅、中小へと浸透していく構図が見られる。また、利用率はまだ低いものの、自社の産業分野に固有の領域で、第3のプラットフォームが支えるテクノロジーの活用が広がりつつあることが明らかになった。