ICT総研は6月22日、2014年度のスマートデバイスの市場動向調査の結果を発表した。

調査結果によると、2014年度のスマートデバイス出荷台数は、前年の3679万台から微増の3683万台にとどまった。出荷台数規模としては過去最多だが、急激な勢いで拡大していた2013年度までと比べると、市場規模の拡大ペースは鈍化する結果となった。

同社は、鈍化の原因について、格安SIMカード市場が伸びたことでスマートフォンの販売台数が減少したことと分析している。スマートフォンの販売台数は前年比で93%、7%の減少となった。ただ、今後もスマートデバイスの出荷台数の増加は確実視しており、2018年度には2014年度比21%増の4470万台となる見込みだという。

スマートデバイス以外の端末であるフィーチャーフォンとノートPCは依然として減少傾向が続いている。その理由としては、スマートデバイスへの乗り換えが挙げられている。

タブレット端末は堅調な伸びを示していいる。スマートデバイスに占めるタブレット端末の割合は、2013年度が19.4%であったの対し、2014年度は24.9%となった。2015年度のタブレット端末の年間出荷台数は1054万台となる見込みで、同年のノートPCの出荷台数見込み(793万台)を逆転すると推測している。

タブレット端末は、マイクロソフトの「Surface 3」など法人市場へのラインアップも充実し、セキュリティや運用コストに対する不安も徐々に解消されつつあるなど、法人向け市場も拡大傾向が続いている。2014年度はスマートデバイス全体の10.4%(383万台)が法人向け出荷となった。

法人市場は、新規需要、ノートPCの代替需要ともに今後さらに増加していく見込みで、個人市場よりも伸び率が高いと見られる。そのため、法人市場への浸透が、今後のスマートデバイス市場拡大のカギになるという。

腕時計型端末を欲しい人が多い

今回、ユーザーが現在所有している端末および1年後にどんな端末を所有したいのかについても調査を実施。インターネットユーザー1102人対し、Webアンケートの形式で質問した。

その結果、現在1人当たり平均1.6台のモバイル端末を所有していることがわかった。端末は、スマートフォンが59.9%で最多となり、フィーチャーフォンが44.7%、タブレット端末(Wi-Fiモデル)が21.9%で続いた。タブレット端末の合計(回線付きモデルとWi-Fiモデルの合計)は29.7%で、モバイルノートＰＣ(15.8%)の2倍近い割合となった。 。 1年後に所有していたい端末では、フィーチャーフォンが27.6%と大きく割合を落としているが、一方で「腕時計型端末」が7.4%と、現在所有から4.6倍のポイントを記録した。Apple Watchが4月に発売されたことで、腕時計型端末の市場は今後大きく成長していくことが期待されており、このアンケートでもその傾向が現れる結果となった。