IDC Japanは4月6日、企業におけるオープンソースソフトウェア(OSS)の利用実態の調査結果を発表した。これによると、OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は31.5%だった。

「試験的に導入している」企業は5.2%、「導入に向けて検証している」企業は4.1%、「これから導入を検討する」は10.0%となった。一方、「導入の予定はまったくない」企業は33.3%、「今後の予定は分からない」企業は12.1%だった。

産業分野別では、「本番環境で導入している」が30%を超えているのは、通信／情報(39.2%)、公共／公益(37.6%)、金融(35.4%)だった。

1次調査で、IT戦略におけるOSSの利用方針を聞いたところ、「積極的に使用する」と回答した企業は12.1%、「適材適所で使用する」は31.3%となり、40%以上の企業がOSSの利用に対し前向きであること明らかになったという。

2次調査で、本番環境で利用しているOSSの種類を調査した結果、Linuxが63.8%で最も高い利用率となった。以下、アプリケーションサーバーのTomcat(39.5%)とJBoss(13.9%)、RDBMSのMySQL(26.5%)とPostgreSQL(13.3%)、運用管理のZABBIX(13.3%)、仮想化のXen(12.6%)とKVM(10.7%)、システムソフトウェアのSamba(29.1%)とOpenLDAP(15.5%)が利用率10%を超えた。

OSS使用企業における主なOSSの利用率 資料:IDC Japan