IDC Japanは3月16日、2014年通年の国内サーバ市場動向を発表した。これによると、同年の同市場規模は4697億円で、前年から1.7%増加し、出荷台数は57万台で、前年から0.4%増加となったという。
前年から出荷額を増やしたの、x86サーバ、スーパーコンピューターだった。x86サーバは、平均単価の上昇により出荷額が増加しており、その背景には、円安による部材コストの上昇を販売価格へ転嫁したことに加え、サーバ集約による1台当たりのメモリなどのオプション類の増加があると、同社では見ている。
スーパーコンピューターは、「地球シミュレータ」や大学の大型更新案件があり、出荷額が前年に比べ大幅に増加した。一方、RISC&IA64サーバ(UNIXサーバ)、ビジネスサーバ、メインフレームはすべてマイナス成長だった。
出荷台数では、ODM(Original Design Manufacturer)からクラウドサービスプロバイダーなどのユーザー企業が直接サーバを調達する、ODM Directが大幅なプラス成長となったという。
ベンダー別出荷額では、NECが首位を獲得した。前年に比べ、スーパーコンピューターの新機種「SX-ACE」の大型案件が寄与したほか、x86サーバは2ケタのプラス成長だったという。
第2位は富士通で、x86サーバとメインフレームが共に2ケタのプラス成長を達成したとのこと。第3位のヒューレット・パッカード(以下、HP)はx86サーバが2ケタのプラス成長で、前年の4位から順位を1つ上げた。第4位以降は、IBM、日立製作所、デルとなっている。
出荷台数においてもNECが首位を獲得した。富士通が第2位を獲得し、第3位以下は、HP、デル、日立製作所、IBMの順だった。
同時に、2014年第4四半期(10~12月)の国内サーバ市場動向も発表された。これによると、同年同四半期のサーバ出荷額は1338億円で、前年同期比で15.7%増加した。出荷台数は14万3000台で、前年同期比で2.9%減少した。
ベンダー別の出荷額では、富士通が首位を獲得した。x86サーバとRISCサーバが堅調であることに加え、メインフレームが大幅なプラス成長となったという。第2位はNECで、x86サーバが堅調であることに加え、スーパーコンピューターでは独立行政法人 海洋研究開発機構向け「地球シミュレータ」の更新案件があったとのこと。