IDC Japanは11月18日、2013年から2020年の世界IoT(Internet of Things)市場予測を発表した。

これによると、世界IoT市場は、2013年の1兆3千億ドルから、2020年には3兆400億ドルに拡大し、2013年から2020年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は13%になると予測している。

IDCではIoTを「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なインテリジェントシステム/エッジデバイスからなる、ネットワークを束ねるネットワーク」と定義。IoT市場のエコシステムの構成要素には、インテリジェントシステム/エッジデバイス、コネクティビティ、プラットフォーム、アナリティクス、アプリケーションがあり、さらに、それらに付随する専門サービス、セキュリティサービスも含まれる。

なお、上記の「インテリジェントシステム」についてIDCでは、「高度なオペレーティングシステムを有し、自動的にインターネットに接続され、ネイティブアプリケーション/クラウドアプリケーションを実行し、センサーなどが収集した情報を分析する機能を持つ安全に管理された電子システム」としている。

数百億台の接続デバイスを通じて数兆ドルもの収益をもたらすと予測されるIoT市場に対し、さまざまな事業者が取り組みを活発化していることから、IoTは既に単なるバズワードではなくベンダーの将来的な成長を支える上での重要な実ビジネスになりつつあるという。今後も顧客ニーズを満たすべく、この新しい市場機会に焦点を合わせてさまざまな戦略がベンダーによって打ち出されると見込まれる。

米IDC バーノン・ターナー氏は「注力するビジネスの規模や種類に関わらず、世界中のあらゆるベンダーがIoTのもたらす市場機会に注目している。成熟度の観点からは未だ初期段階ではあるものの、IoTは政府、消費者、エンタープライズ分野における、またとないビジネスチャンスとなるであろう」と述べている。

また、調査から「IoT市場において、一連のベンダー、サービスプロバイダー、システムインテグレーターが成功を収めるには、共存し、製品やソリューションを統合」する必要があることや「IoT向けインテリジェントシステム/エッジデバイスの接続数は2020年に約300億台に達する」こと、「新興ベンダーはIoT市場に攻勢をかけるべく、戦略的に事業を切り出すことで取り組みを加速させており、それによって大手ベンダーのイノベーションが創出される」点が明らかになったとしている。