IDC Japanは8月7日、国内IoT(Internet of Things)市場予測を発表した。同市場の売上およびIoTデバイスの普及台数の予測を行うのは今回が初めてとなる。

国内IoT市場 売上規模の実績と予測　資料:IDC Japan

同社は、IoTを「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なエッジデバイス(モノ)からなるネットワーク」と定義。

そのうえで、IoT市場のサービススタックを「System/Deviceレイヤ「「Connectivityレイヤ」「Platformレイヤ」「Analyticsレイヤ」「Applicationレイヤ」の5つのレイヤに分けてとらえ、それらにProfessional Service市場とSecurity市場を加えたものを「IoT市場」としている。

この定義に基づき、2013年の国内IoT市場売上規模は11兆1,240億円、また同年のIoTデバイスの普及台数は4億9,500万台と算出されている。

同市場が急速に成長している背景には、IoTサービススタックを提供する事業者サイドで、事業者の垂直・水平連携の加速、事業者の調達コスト・提供価格の低下、技術の飛躍的な発達とその活用先の多様化、技術標準化/法規制の進展と周辺環境の整備といったさまざまな要因が影響していると予測されている。

今回、IoTサービスの利用者動向を調べる企業ユーザー調査も実施された。結果、IoTを利用する企業の業種は従来と比較して非常に多様化してきていることが判明した。

IoTの用途は、自社内の業務効率化などを中心とした内部用途だけでなく、自社顧客に提供するサービス付加価値向上などを中心とした外部用途で利用するケースが数多く存在することがわかった。

同市場の売上規模は、2013年から2018年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)13.7%で成長し、2018年にはほぼ倍増の21兆1,240億円に達するという。

同社は、こうした同市場の飛躍的な成長について、短中期的にはB2B(Business to Business)ビジネスの業種開拓やグローバルを前提とした利用拡大が牽引し、長期的には異業種間連携やB2C(Business to Consumer)ビジネス普及が牽引すると見ている。