従業員によるセキュリティ問題の発生が懸念点 - Osterman Research調査

Betanewsに掲載された記事「Malware introduced by employees a major concern for business」が、事業における脅威の主要な理由が依然としてマルウェアへの感染だと伝えたほか、そうした感染は従業員によってもたらされる割合が高いことを伝えた。記事はTrustwaveの出資のもとでOsterman Researchが実施したセキュリティ調査の要点を伝える内容になっている。

調査は160名のセキュリティ専門家に対してWebサーフィン、電子メール、ソーシャルメディアなどの脅威について尋ねるといったもので、回答のうち58%が従業員がWebサーフィンすることによってマルウェアに感染することが事業上の大きな懸念事項であると指摘。また、従業員が個人的に使用しているWebメールを経由したマルウェアへの感染も回答したうち56%が大きな懸念事項だと指摘しているという。

これら指摘は実際に経験した結果得られたものだとしており、回答のうち74%が実際に昨年、従業員のWebサーフィンによってマルウェアへの感染が確認されたとしているほか、64%は電子メール経由での感染があったと指摘している。

従業員がソーシャルメディアやサードパーティが提供しているWebメール、Webアプリケーションを利用することは効率的な業務を進める上で欠かせないシーンが増えている。しかしこうした取り組みは事業上の脅威や法令遵守といった側面と相反する傾向が強い。マルウェアを配布する方法はここ最近特に巧妙化が進んでおり積極的な対応が必要といえる。